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2009.11【特集記事】

企業内研修の集団受講は効果抜群!
〜拝啓 教育・研修ご担当者様〜

 

1.企業内研修とは

企業内研修とは、通常オンサイトセミナー、ワークショップセミナーと呼ばれる講師派遣コースです。
左記のようなフローでワンサイクルが完結します。もちろん、受講記録や合格率等のデータは小センターでも保存いたしますので、各年毎の比較検討も可能です。
講師の先生も、企業の現状をヒヤリングし、ご要望をお聞きした上で実施します。回数を重ねることによって効果が目に見えるようになり、落伍者も少ないのが特長です。
特に、資格関連の企業内研修は結果が目に見え、合格者数でその効果を直接はかることが可能ですので、経年的に継続するかどうかも結果で判断が可能です。(長年に渡って毎年研修依頼のある企業様もありますが、ある程度継続すると、教育ノウハウも自社の中で蓄積が可能となり、合格者の方々が講師として指導されることも可能となってきます。) もちろん、左記の標準フローに特別に追加する(補習や模擬試験等)場合や教育プログラムに入れていただく場合も多々ございます。

講師派遣企業、教育プログラム編入企業及び大量受講者企業一覧(順不同)
東亜建設工業(株)
(株)関電工
東芝プラントシステム(株)
(財)日本建設情報総合センター
(株)日立製作所
(株)大林組
(株)パスコ
オムロン(株)
三菱重工業(株)
(株)東芝
国土防災技術(株)
パシフィックコンサルタンツ(株)
鹿島建設(株)
日本工営(株)
新日本製鐵(株)
(株)キタック
安藤建設(株)
(株)白石
(株)栗本鐵工所
ニタコンサルタント(株)
三井共同建設コンサルタント(株)
(株)復建技術コンサルタント
(株)サココンサルタント
三菱電機(株)
東日本旅客鉄道(株)
東京電力(株)
(株)荏原製作所
国際航業(株)
(株)中電工
太平洋セメント(株)
東海旅客鉄道(株)
日立造船(株)
(株)かんこう
(株)クボタ
 
日本電気(株)
(株)竹中工務店
電設コンサルタンツ(株)
月島機械(株)
大日本印刷(株)
中外テクノス(株)
住友重機械工業(株)
(株)オリエンタルコンサルタンツ
アジア航測(株)
(株)東設土木コンサルタント
サンコウコンサルタント(株)
日本無線(株)
(財)日本気象協会
日本交通技術(株)
中央復建コンサルタンツ(株)
大成建設(株)
ライオン(株)
日新製鋼(株)
(株)ニュージェック
(株)中川設計事務所
国土交通省
三洋電機(株)
新日本設計(株)
東急建設(株)
(株)建設企画コンサルタント
鉄建建設(株)
(株)ダイヤコンサルタント
(株)八千代エンジニヤリング
清水建設(株)
(財)高速道路技術センター
山梨県庁
(株)北開水工コンサルタント
復建調査設計(株)
 
(株)建設環境研究所
富士フィルム(株)
日本原子力研究開発機構
日鉄防蝕(株)
(株)舘建設コンサルタント
(株)長大
(株)日立ハイテクノロジーズ
栗田工業(株)
(株)エイトコンサルタント
前田道路(株)
(株)建設技術研究所
(有)中央総合設備
松下電器産業(株)
前田建設工業(株)
西松建設(株)
(有)二葉測量設計事務所
(株)NTT西日本−兵庫
(株)サンユウシビルエンジニアリング
ヒロセ(株)
富士ブレイントラスト(株)
日本コムシス(株)
富士重工業(株)
松下電工(株)
キューピー(株)
いであ(株)
中国計器工業(株)
(株)長谷工コーポレーション
中電技術コンサルタント(株)
砺波森林組合
(株)日本パブリック
三井化学(株)
(株)DRD
国土交通省北陸地方整備局 他
企業内特別研修(講師派遣)・社内教育研修プログラムの導入のご相談、セミナーのお申込みは
TEL 03-5276-9033、FAX 03-5276-9034 まで

2.企業内研修導入のメリット

通常の技術士対策講座を受講するよりも、講師を自社内に招へいしてスクーリング(講義及び面談)を行う形式を選ぶ方が、企業が受講料他を補助する場合、効率的なことが少なくありません。
数十名の受講者の場合、スクーリングの交通費だけでも遠方からなら馬鹿にならず、更に集団受講の割引が可能です。更に企業のご要望を盛り込んだ講義ができる利点もあります。その結果合格者が一挙に何十名も増加すると、教育担当者の評価も大いに高まろうというものでしょう。(進行度の途中報告も可能であるし、この方が途中落伍者も少ない。)
下記の条件を満たす場合は是非、企業内特別研修をおすすめいたします。
  • 研修費(受講料含む)を企業が負担する。
  • 研修会場を企業が準備可。
  • 10名以上の受講者がいる。
  • 受験対象部門が1〜3部門に集中している。
    (多部門でも可能だが講師派遣料がかさむ)
さあ、今すぐ、条件を確認してみよう。
もちろん、受講料を個人負担でも、企業内研修は可能ですし、厚生労働省の給付金対象として、受講料2割のフィードバックが可能です。
また、研修費は、本社がお支払いいただき、研修は各事業所で行うことも可能です。(団体受講10名以上は割引料金になります。)
私どもの技術士対策講座の企業内研修を数百人単位でご受講いただく大建設コンサルティング会社もあれば、10名ギリギリの人数(中には数名でも企業内研修方式でやってほしいというご要望もあります。)で実施する場合もあります。つまり企業や事業所の規模には関わらないということです。
研修後は必ずアンケートを実施し、受講者の満足度を確認できるようにしております。

3.企業内研修の具体事例

企業内研修コースもさまざまなバリエーションがありますが、代表的なコースを1例とり上げてみます。

No.1 技術士第二次試験対策講座講師派遣コース(6回コース・添削3回)

第1回 技術士第二次試験のポイント
 1.技術士に求められるもの
 2.昨年度の技術士試験問題の傾向
 3.技術士試験までのすごし方
 4.専門分野論文(必須・選択)のポイント
 5.技術的体験論文のポイント
 6.第一回課題問題配布(技術的体験問題)

第2回 技術的体験論文の書き方
 1.業務経歴書の書き方
 2.技術的体験論文の書き方
 3.第一回課題解答論文回収
 4.第二回課題問題配布(必須問題)

第3回 技術的体験論文の問題点と添削時に気づいた弱点
 1.第一回課題論文添削返却
 2.技術的体験論文のポイントと受講者の弱点
 3.合格するには何が足らないか
 4.個別面談
 5.第二回課題論文回収
 6.第三回課題問題配布(選択問題)

第4回 専門問題論文の問題点と添削時に気づいた弱点(部門別)
 1.第二回課題問題添削返却
 2.専門分野問題のポイントと受講者の弱点
 3.応用能力の身につけ方
 4.合格解答の書き方
 5.個別面談
 6.第三回課題解答回収

第5回 直前対策講座(部門別)
 1.第三回課題論文添削返却
 2.技術的体験論文が合格レベルに達したか
 3.専門分野の予想問題
 4.試験場での注意事項
 5.個別面談

第6回 口頭試験対策
 1.模擬口頭試問
 2.個別面談

企業内研修では、技術士試験に合格させることが第一目標ですが、それだけにとどまらず、それぞれの業務内容に応じた技術者(エンジニア)のあるべき姿勢、態度、行動力を学ぶことができます。また、日頃業務上で悩んでいる点を講師に相談することも可能です。報告書や技術レポートの書き方は、技術者の基本ですし、口頭試験対策は技術プレゼンテーションの能力アップにもつながります。
小センターでは、公開講座や通信教育でもこれらのご要望にお応えするようにしております。ホームページでご確認下さい。(「わかりやすい文章の書き方、報告書・技術文書のまとめ方」等)

TEL 03(5276)9033
FAX 03(5276)9034 担当鈴木



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