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テキスト15冊,添削7回で合格をめざす通信教育講座

エンジニア・現場マンのための
中小企業診断士第一次試験受験対策コンビニ講座


   

開講期間(3ヵ月コース 最大6ヵ月)コンパクト型講座新規開講

最大3年間で全7科目の合格を達成しよう! 時間のとれない方,何から勉強して良いかわからない方にも,わかりやすいテキスト,ていねいな添削指導でゴールに導きます!!(添削期間は試験に合わせて調整いたします。)
合格者には2次試験対策も対応します。
まったくの初心者でも合格します!
特別に専門学校に行く必要はありません!

◎受講料:60,900円(税込み)

受講申込 このボタンをクリックするとすぐにお申込ができます。
通信講座のお申込は買い物カゴには入らず直接お申込入力となります。

●講座の内容とすすめ方

1.送付物
(1)受講証
(2)15冊のテキスト
 ・中小企業診断士になる方法(1冊)
 ・中小企業経営・政策(2冊)
 ・企業経営理論(2冊)
 ・運営管理(2冊)
 ・財務・会計(2冊)
 ・経済学・経済政策(2冊)
 ・経営法務(2冊)
 ・経営情報システム(2冊)
(3)添削問題 各科目1回,合計7回
(4)解答用紙 各科目1回,合計7回
(5)封筒 7点
2.有効期限
有効期限は,具体的には「受講証」に書かれた開講日から,6ヵ月です。
有効期限までにすべての解答を送ってください。ただし,送る順番に制限はありません。
3.添削
弊社に着信した日から15日程度以内に添削結果を発送します。
ご自分の解答に関し,下記をご確認ください。
 正誤と解答解説
添削7回でコンパクトにチェックできます。
コンビニエンスな講座です。
4.添削等のフロー
下記の手順でおこないます。 フロー図
5.到達レベル
テキストを十分にマスターし添削結果を復習することによって本試験を受験,合格できるレベルに達します。(参考資料,文献も逐次お知らせします。)
6.質問
下記に関するご質問にe-mailで受信し,回答します。
・教材及び添削結果の内容
・科目ごと勉強の方法
・その他,中小企業診断士受験通信教育に関する事項

下記に対しては回答できません。
 試験の傾向,出題者,難易度等
 (問題集は本試験の傾向,難易度を勘案した内容になっています。)

最初にお送りする「中小企業診断士になる方法」には,(1)資格「中小企業診断士」とは何か (2)それを取得するにはどうしたらよいか (3)取得後にどんなメリットがあるか,がわかりやすく解説してあります。

●テキスト見本

※全テキストは15冊になります。
添削は7回のコンビニエンスな講座です。
経営法務 分冊1 経営法務 分冊2 経済学・経済政策 分冊1 マクロ経済学 経済学・経済政策 分冊2 ミクロ経済学 運営管理 分冊1 生産管理 中小企業診断士になる方法


●科目別分野

科 目 分 野
1.経済学・経済政策 (1)国民経済計算の基本的概念 (2)主要経済指標の読み方 (3)財政政策と金融政策 (4)国際収支と為替相場 (5)主要経済理論
(6)市場メカニズム (7)市場と組織の経済学 (8)消費者行動と需要曲線 (9)企業行動と供給曲線 (10)産業組織と競争促進 (11)その他経済学・経済政策に関する事項
2.財務・会計 (1)簿記の基礎 (2)企業会計の基礎 (3)原価計算 (4)経営分析 (5)利益と資金の管理 (6)キャッシュフロー
(7)資金調達と配当政策 (8)投資決定 (9)証券投資論 (10)企業価値 (11)デリバティブとリスク管理 (12)その他財務・会計に関する事項
3.企業経営理論 1.経営戦略論
(1)経営計画と経営管理 (2)企業戦略 (3)成長戦略 (4)経営資源戦略 (5)競争戦略 (6)技術経営MOT (7)国際経営 (8)企業の社会的責任 (9)その他経営戦略論に関する事項
2.組織論
(1)経営戦略の形態と構造 (2)経営組織の運営 (3)人的資源管理 (4)その他組織論に関する事項
3.マーケティング論
(1)マーケティングの基礎概念 (2)マーケティング計画と市場調査 (3)消費者行動 (4)製品計画 (5)製品開発 (6)価格計画 (7)流通チャネルと物流 (8)プロモーション (9)応用マーケティング (10)その他マーケティング論に関する事項
4.運営管理 I.生産管理
(1)生産管理概論 (2)生産のプラニング (3)生産のオペレーション (4)その他生産管理に関する事項
II.店舗・販売管理
(1)店舗・商業集積 (2)商品仕入・販売 (3)商品補充・物流 (4)物流情報システム (5)その他店舗・販売管理に関する事項
5.経営法務 (1)事業開始,会社設立及び倒産等に関する知識 (2)知的財産権に関する知識
(3)取引関係に関する法務知識 (4)企業活動に関する法律知識 (5)資本市場へのアクセスと手続 (6)その他経営法務に関する事項
6.経営情報システム 1.情報通信技術に関する基礎的知識
(1)情報処理の基礎技術 (2)情報処理の形態と関連技術 (3)データベースとファイル (4)通信ネットワーク (5)システム性能 (6)その他情報通信技術に関する基礎的知識に関する事項
2.経営情報管理
(1)経営戦略と情報システム (2)情報システムの開発 (3)情報システムの運用管理 (4)情報システムの評価 (5)外部情報システム資源の活用 (6)情報システムと意思決定 (7)その他経営情報管理に関する事項
7.中小企業経営・中小企業政策 (1)中小企業経営 (2)中小企業政策 (3)その他中小企業経営・中小企業政策に関する事項


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