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国際会計基準の前にこれだけは知っておきたい財務会計の知識

エンジニア・管理者のための
財務・会計スクール


   

通信教育3ヵ月コース
お申込み受付後,すぐに教材が送られ添削指導がスタートします!!

◎担当プロフェッサー
平松 徹 氏
 (株)ソフィア代表取締役
 品質ISO主任審査員 環境ISO主任審査員
 中小企業診断士 社会保険労務士
福森隆矢 氏
 中小企業診断士
◎受講料
25,000円(消費税込)

受講申込 このボタンをクリックするとすぐにお申込ができます。
通信講座のお申込は買い物カゴには入らず直接お申込入力となります。

●この通信教育の特色と習得方法

  1. 学習期間を3ヶ月といたします。ただし,猶予期間として6ヶ月までの在籍を認めます。
  2. テキストは2冊になっており,お申込み受付後にテキストと第1回添削問題をお送りし,その後毎月,第2回,第3回添削問題をお手元にお届けいたします。
  3. 受講者は1ヶ月毎に解答を送付し,これを担当プロフェッサーが添削し返却いたします。
  4. 添削指導の修了者には,修了認定証を授与いたします。(修了基準については別に定めます)
  5. 本コースは中小企業診断士第一次試験の「財務・会計」科目でもあります。(受講者は中小企業診断士試験を受験する方以外でもOKです。管理者・経営者やコンサルタントをめざす方には必要な知識です。)

●受講のおすすめ

経営コンサルティングをするときにはまず企業を判断する。そのあといろいろなアドバイスをすることになる。企業判断のポイントになるのは資金の流れである。その企業がどのような活動をしているのか。それを資金の流れで把握する。
財務会計では、このような「オカネ」の流れを学習する。財務会計の知識をしっかり身につければ、決算書を見るだけで、企業の状況がかなりの程度わかる。その意味で財務会計は企業判断の基本になる学習である。
また,いかなる職場においても,その業種・業態・職種を問わず,また職位が上がれば上がるほど「財務・会計」に対する見識・知見が問われてくることも,また事実である。
そういった意味で,本書を精読し,マスターしていくことは,中小企業診断士への第一歩を踏み出したとともに,職場でのさらなるマネジメントスキル向上に,必ず資するものと確信している。
「財務・会計」は,最初のうちは,聞きなれない語句や項目,または初めての概念が出てきて理解しづらい面もあるかも知れない。
しかし,本科目のような,基礎からの積み上げ型の科目は,ある一定の知識量が蓄積された時点で,飛躍的に理解度がアップし,いつの間にか合格に必要な実力が身についているものである。


●テキスト内容

第1分冊
財務会計

はじめに

第1章 簿記・会計の基礎

 1 簿記原理
1.1 複式簿記
1.2 複式簿記での仕訳の実際
1.3 貸借対照表等式と損益計算書等式
1.4 会計帳簿
 2 簿記一巡の取引
2.1 試算表の作成
2.2 清算表
 3 企業結合会計
3.1 連結会計
3.2 持分法
3.3 合併
3.4 合併処理の手続
 4 財務諸表の基本
4.1 財務諸表に関する会計法規
 5 企業会計の基礎
5.1 決算書
 6 税効果会計
6.1 税効果会計とは

第2章 キャッシュフロー計算書

 1 キャッシュフロー計算書
1.1 キャッシュフロー計算書とは
1.2 「キャッシュ」は「現金及び現金同等物」
 2 キャッシュフローの種類と内容
2.1 3種類のキャッシャフロー
2.2 営業キャッシュフロー
 3 投資キャッシュフロー
3.1 投資キャッシュフローの意義
3.2 投資キャッシュフローにおける注意点
 4 財務キャッシュフロー
 5 間接法によるキャッシュフロー計算書の作成

第3章 原価計算

 1 原価概念
1.1 原価計算とは
 2 原価計算の種類
2.1 個別原価計算
2.2 総合原価計算
2.3 標準原価計算
2.4 実際原価計算
2.5 直接原価計算

第4章 経営分析

 1 経営比率分析
1.1 収益性分析
 2 資金の循環過程
2.1 生産性分析
 3 安全性分析
3.1 安全性分析とは
3.2 自己資本比率
3.3 流動比率
3.4 当座比率
3.5 固定長期適合率

第5章 資金管理、利益管理

 1 資金管理の重要性
1.1 資金管理の目的
1.2 利益計画と資金計画の関係
1.3 資金の種類と資金の循環過程
 2 資金の循環過程
2.1 運転資金
2.2 運転資金は業務を円滑にまわす資金
2.3 運転資金の計算
2.4 運転資金は会社を資金面で下から支える基盤
2.5 回収サイクルと支払サイクルと回転
2.6 設備資金
 3 資金繰り
3.1 資金繰りの必要性
3.2 資金繰りに影響する要素
3.3 売上債権(長期間滞留しているものが要注意)
 4 資金繰表
4.1 資金繰表の機能
4.2 資金繰り表の内容(資金繰り表モデル)
 5 資金運用表
5.1 資金運用表の機能
5.2 資金運用表の原理
5.3 資金運用表の作成
 6 損益分岐点分析
6.1 経営計画を立てるときに必要になる損益分岐点分析
6.2 固定費と変動費
6.3 固定費と変動費の固変分解
6.4 目標利益を達成するための目標売上高
6.5 固定費を限界利益率で割ったら損益分岐点がすぐ計算できる
6.6 損益分岐点比率とは
6.7 損益分岐点売上を引き下げる戦略
 7 プロダクトミックスの理論

索  引
第2分冊

ファイナンス

はじめに

この科目の学習の仕方

第1章 ファイナンスの基礎

 1 ファイナンス理論の全体像
1.1 企業会計とファイナンス
1.2 インベストメントとコーポレート・ファイナンス
 2 フリー・キャッシュフロー(FCF)
2.1 キャッシュフロー(CF)について
2.2 フリー・キャッシュフロー(FCF)の定義
 3 現在価値(PV)
3.1 現在価値の概念
3.2 現在価値の定義式
 4 資本コスト
4.1 資本コストの概念
4.2 資本コストの種類
4.3 加重平均資本コスト(WACC)の定義式
4.4 定義式の解説
4.5 WACCの計算例とポイント

第2章 投資の価値計算

 1 正味現在価値(NPV)
1.1 NPVの定義
1.2 正味現在価値(NPV)の特徴
1.3 正味現在価値(NPV)の構成要素
1.4 正味現在価値(NPV)法による投資評価プロセスと体系
 2 NPV以外の投資評価手法
2.1 会計上の投資収益率(ROI)
2.2 資金回収期間法(ペイバック)法
2.3 内部収益率(IRR)法
2.4 収益性指数(PI:Profitability Index)法

第3章 企業価値

 1 企業価値の評価手法の種類
1.1 インカムアプローチ
1.2 マーケットアプローチ
1.3 コストアプローチ
 2 ディスカウントキャッシュフロー(DCF)法
2.1 DCF法における企業価値評価の概念・考え方
2.2 企業会計上の貸借対照表と市場価値(時価)ベースの貸借対照表
2.3 企業価値の評価(バリュエーション)プロセス

第4章 インベストメント

 1 投資のリスクとリターン
1.1 リスクとリターン
 2 個別証券の投資リスク
2.1 期待収益率とリスクの算出
 3 ポートフォリオ理論
3.1 共分散と相関係数
3.2 ポートフォリオによるリスク分散効果
3.3 金融市場全般におけるポートフォリオによるリスク分散効果
 4 CAPM(資本資産評価モデル)
4.1 β値について
4.2 CAPM(Capital Asset Pricing Model)

第5章 財務政策

 1 資本調達
1.1 資本調達の概念
1.2 資本調達の種類と特徴
 2 最適資本構成
2.1 法人税の無い場合
2.2 法人税のある場合
2.3 財務的破綻コスト(cost of financial distress)
 3 配当政策
3.1 増配・減配・無配
3.2 自社株買い
3.3 MM理論と現実

第6章 デリバティブ(金融派生商品)

 1 デリバティブとは
1.1 デリバティブとは
 2 先物取引
2.1 先物取引とは
 3 オプション
3.1 オプションとは
 4 スワップ
4.1 スワップとは

索  引

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