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設計不具合からくる製造クレームをゼロにするために

手戻り負担軽減効果を高める設計経験則
短期修得教育と適用実施の上手な進め方


   

設計不具合の製造およびラインクレーム削減と担当者手戻り負担削減では
経験則修得教育が実現の近道

講師: 伊豫部将三
伊豫部技術士事務所所長
技術士・機械部門
設計力向上委員会代表
日時: 平成27年6月4日(木) 10:00〜17:00
1日集中講座
受講料: 42,000円(消費税込)
(テキストおよび昼食を含みます。)
会場: 新技術開発センター研修室
東京都千代田区一番町17-2 一番町ビル3F
TEL 03(5276)9033
地下鉄半蔵門線 半蔵門駅徒歩2分
(受講券に地図を添付いたします)
会場地図

※録音・録画はご遠慮下さい。


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●受講のおすすめ

あなたの所では,設計担当者へ製造(工作・加工と材料・処理および部品形状選択法)技術に関する先輩達が築いた経験則修得教育実施と,教育不備を補う支援ツール類を充分準備できず,組立図作成としての詳細設計と,出図図書(ドキュメント)としての部品図作成に当らせながら,出図後の製造クレーム多発と,その対策としての手戻り負担を増加させてはいませんか?
ここで出図後の製造クレーム削減と,出図図書作成に当たる担当者に対する「DR・2」時指摘と,「出図前部品図検図」時指摘が,出図後の設計不具合原因による製造クレームに伴う手戻り負担軽減に継っていない現実があります。従って製造技術に関する経験則を,詳細設計と部品図作成へ確実に反映・適用できないでいる現状詳細設計方法は,その都度と,出図後の手戻りに伴う時間浪費を繰り返し発生させている元凶と言えます。
前述出図後の製造クレーム削減と,関連する手戻り負担軽減の実現には,詳細設計時に出図図書作成に当たる担当者に対する製造技術に関する設計経験則知識をきちんと事前修得させる教育実施が大切となります。また教育には,それなりに時間と期間が必要になります。その間を埋めるには,支援ツール活用も大切となります。ここで支援ツールとは,詳細設計着手時の部品設計等の方法書,手順書,基準書,手本図,目標時間等をまとめた物を言います。これら支援ツール類の活用と整備も教育実施と並行して即活用できる取り組みが必要です。
今回のセミナーでは,出図後の製造不具合クレーム発生削減と,これらに伴う手戻り負担削減法に焦点を当て,効果の出る取り組み法を具体的にご紹介致します。主に詳細設計に取り組む設計担当者さまと,指導に当たる先輩・チームリーダー・管理者へご参加頂き,出図後の製造クレーム削減と,関連する手戻り時間削減へ効果が出る取り組み方法を,ケーススタディを含めて経験則の活用・適用法を講師の豊富な経験を許に,ご紹介致します。
是非,ご受講下さい。


●セミナーのポイント

★設計統括管理面から効果ある製造クレーム防止と関連する手戻り負担削減
  取り組み実施法
★製造クレーム防止対策としての「DR・2(詳細設計)」対応のあり方・取り組み法
★製造クレーム防止の基本原則と必要な取り組み法
★製造クレーム防止に役立つ経験則適用・活用の上手な進め方・急所のポイント
★製造クレーム関連手戻り負担削減に継がる経験則適用の事例と対処法
★疑問に答える製造クレーム防止と関連する経験則のケーススタディご紹介

●セミナープログラム

1.設計不具合製造クレームおよび手戻り負担発生実態と効果がでる
  削減取り組み法
(1)設計不具合製造クレーム原因と手戻り負担発生の現状と実態例
(2)原因[1] 工作・加工技術適用方法の不適合例と改善取り組み法
(3)原因[2] 材料・処理技術適用方法の不適合例と改善取り組み法
(4)原因[3] 部品形状選択技術適用方法の不適合例と改善取り組み法
(5)原因[4] その他精度と強度確保の経験則適用方法の不適合例と改善取り組み法
2.製造クレーム削減に必要な設計経験則適用・活用の基本と原則
(1)経験則適用で出図後手戻り時間の最大11.5%+α分の削減効果が期待できます。
  (注.本テーマ取り組み効果は,全投入時間の約3.4%の時間節減効果に
  相当します。)
(2)部品製造の工程展開による工作(組立を含む)と加工内容の確認が必要
(3)部品材料の素材時と処理法による性状・特性変化の確認が必要
(4)部品の最終形状(段付効果,溝付効果,穴空き効果等)による特性変化の
  確認が必要
3.手戻り負担削減に必要な詳細設計時の経験則適用の基本と原則
(1)経験則適用で手戻り時間の最大5.5%の削減効果が期待できます。
  (注.本テーマ取り組み効果は,全投入時間の約1.6%の時間節減効果に
  相当します。)
(2)部品工作・加工技術面からの経験則適用ツール活用実施法
(3)部品材料・処理技術面からの経験則適用ツール活用実施法
(4)部品形状技術面からの経験則適用ツール活用実施法
(5)部品強度(衝撃・疲労・摩耗・腐食・熱衝撃)面からの経験則適用ツール
  活用実施法
4.設計経験則修得教育に必要な基本と原則
(1)部品工作・加工技術面からの修得教育取り組み実施法
(2)部品材料・処理技術面からの修得教育取り組み実施法
(3)部品形状設計面からの修得教育取り組み実施法
(4)部品強度(衝撃・疲労・摩耗・腐食・熱衝撃)面からの修得教育取り組み実施法
(5)新人の場合3年で合計1800時間(=3H/日×200日/年×3年)を目安に実施
  (未修得のベテランには,600時間(=3H/日×200日/年×1年)を目安に実施)
5.教育不備の支援ツール準備の基本と原則
(1)部品工作・加工技術面からの支援ツール準備と活用法
(2)部品材料・処理技術面からの支援ツール準備と活用法
(3)部品形状設計面からの支援ツール準備と活用法
(4)部品強度(衝撃・疲労・摩耗・腐食・熱衝撃)面からの支援ツール準備と活用法
(5)新人教育実施と並行して3年以内で整備する
6.製造クレーム防止設計に有効な経験則適用のケーススタディ
  (101以上の経験則紹介)
◎ 質疑とコンサルテーション

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