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生産設備から工場全体までを考えられる生産技術者育成!!

儲かる工場のための設備企画とライン編成


   

製造業の付加価値は設備が作る。製造業の儲けは製品企画・開発と設備企画で実現する!
欲しい設備を自ら考える(企画)する能力が求められる。

※会場受講かオンライン受講かをお選び下さい。
 オンライン受講をご希望の場合,通信欄にその旨をご記入下さい。

講師: 佐々木 伸
日本ビジネスブレーン(株)代表取締役
日時: 2020年12月8日(火) 10:00〜17:00
1日集中講座
受講料: 43,000円(消費税込)
(テキスト代を含みます。)
会場: 新技術開発センター研修室
東京都千代田区一番町17-2 一番町ビル3F
TEL 03(5276)9033
地下鉄半蔵門線 半蔵門駅徒歩2分
(受講券に地図を添付いたします)
会場地図

※録音・録画はご遠慮下さい。


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※オンライン受講をご希望の場合,通信欄にその旨をご記入下さい。

●受講のおすすめ

製造業の付加価値は製品開発(設計担当)とそれを作りこむ設備(生産技術担当)で実現しています。工場の生産技術者は,自社設備を自ら考える(企画する)能力が求められています。
本講座は「儲かる工場のための設備企画とライン編成」として開催します。個々の生産設備から工場全体までを考えられる生産技術者の育成を狙っています。
工場における生産設備の導入は,メーカーとしてのものづくりの基礎となり,その設備の作り出す付加価値,製品コスト,品質,納期によってその企業の優位性に直結します。このような設備を考えることは製造業の背骨を強くすることです。
一時の日本の工場の海外移転の動き,さらに最近の円安による国内回帰の動きなど,どこで何を作るかの動向に注目していく必要があります。その場合,最も重要な点はその工場でどのようなものづくりをするか(付加価値の企画)であり,日本の工場をそのまま移転してもあまり効果はありません。またその逆にしても同じことでしょう。例えば,人件費の高い日本と人件費の安い東南アジアでは,製造に関わる人件費,設備費のかけ方(割合)を変えるべきです。言い換えると最終の製品コストを目標として,設備へのお金のかけ方を考えた企画をすることが大切です。
しかし多くの工場をみると,設備は専門の設備メーカーに任せっぱなしであったり,逆に大きな投資を怖がり,安い設備ばかりを導入する傾向もあります。そのような進め方で生産性向上や製品コスト低減をしようとしても大きな成果は出せません。
良く考えてほしいのは,製造装置としての設備は,自社の技術優位性を創造する装置であり,その設備のあるべき姿を考えるのは,やはり自社でなければならないということです。
また生産設備の善し悪しは,設備そのものの価格にこだわるのではなく,それを活用して出来上がる,製品そのもののCQDで判断されなければならないということです。
この考えに立って,本講座は「製品に求められるCQDを目標においた設備企画」を行います。生産技術力,製造力,生産管理力を強化することを目指し,ライン編成の見直しまで配慮にいれた活動としました。そして設備検討においては,機能設計,方式発想の仕方を丁寧に説明し,理解いただけるようにしました。
本テキストは実践コンサルティングをもとに作成しましたので,工場の生産技術,設備技術を中心としてマニュアル的に使えるように配慮しています。生産技術の方々の基本的な能力育成の場としても活用いただければ幸いです。
是非ご受講下さい。講師派遣も可能です。

<受講対象者>
 工場長,経営企画担当者,生産技術担当者,設備技術担当者,現場管理者,
 現場リーダーの皆様


●セミナープログラム

1.はじめに.
2.設備企画の位置付け
3.設備企画の狙い
4.設備企画の検討点:多面的に設備を考える,デザインファクターをもとに検討する
5.設備企画の活動概要
6.全体活動ステップ構成
7.個別活動ステップ毎の説明
1)検討前提の設定
   (1)事業・製品の生産前提の把握
   (2)生産前提・制約の把握
   (3)内外製基準の確認
2)生産・物流企画と設備企画目標の設定
   (1)生産システム基本方向の検討
   (2)対象製品の把握
   (3)生産プロセスの検討
   (4)工程編成の検討
   (5)構内物流企画の検討
   (6)生産情報システムの検討
   (7)製品コスト目標の検討
3)新規設備構想
   (1)設備の機能・条件の捉え方
   (2)設備企画基本方向と設備基本仕様の企画
   (3)設備の方式並びに機能・条件の発想
   (4)設備企画書の作成
4)生産システム基本構想案の立案
   (1)生産性向上の確認
   (2)工程編成前提の確認
   (3)ライン編成の確認
   (4)レイアウトの確認
   (5)構内物流システムとの整合性
   (6)生産情報システムとの整合性
5)効果計算
   (1)生産性の計算
   (2)製品コスト計算
   (3)投資採算性評価
6)実行計画の立案
   (1)実行計画の作成
   (2)実行体制の設定
   (3)次期活動企画の立案
8.おわりに
9.補足説明(受講生の状況に応じて説明)
1)時間体系
2)作業分析
◎ 質疑応答

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