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このマニアルは企業での活用有効性が実証されています

経営計画実践マニアル


   
A4判 くるみ製本 236頁
定価30,600円(〒共消費税込)

編著 日比宗平(青山学院大学経営学部教授)


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本書のおすすめ

従業員を燃える戦闘集団に!
経営計画については,従来からいろいろな角度から述べた「経営計画」と題する多くの本が出版されている。それらの本はそれなりの有効性はあるものの,いざ実務家が自社で経営計画を実践しようとすると,「具体的に何から手を付け,どのように進めてゆけばよいのかについて,体系的・具体的に教えるものではなかった。
筆者は,経営計画を実践しようとする場合に,何とか一冊の本で実務家に役立つものを作りたいという念願をもっていた。この願いを込めて筆者が,およそ10年間,実際企業のなかで,その企業の人々と共に研究し,色々な困難に遭遇し,また工夫をこらし,そうした実践の中から生み出したのが本書なのである。よって本書は「経営計画の実践手引書」であり,この一冊で経営計画の考え方と進め方を十分理解することができ,かつ,マニアルとして使えるように作ってある。しかも,この手引書は既に数社で5年以上の実践に活用し,大きな成果を挙げることができ,その有効性が実証済みのものである。
本書を使えば経営計画の役割り・経営計画の構造・経営計画の作り方・運用の仕方など,必要なすべての領域の知識と技法を修得できるようにまとめた。
よって本書を十分読み,使いこんでいけば,企業として必要な体質改善・体質強化を実現することができると確信するものである。

基本から攻める
全ての実践活動は1から始まります。企業戦略の1(基本)は経営計画です。

このようにマニアルをお使い下さい。

●経営者には,経営計画の真髄と,トップマネジメントとしての決定事項と部下指導のポイントがすぐわかる。
●計画作成推進の総合スタッフは,経営計画の手引書として活用できる。
●管理者には,経営計画とは何か,経営計画における自己の役割りや担当業務が具体的にわかる。
●経営幹部を目指す方々の好適の虎の巻となる。
●経営コンサルタント・公認会計士・税理士などの方々は,企業の診断指導のマニアルに使える。



経営計画実践マニアルの内容

1 今日的課題と経営計画

1.1 1980年代をどう理解するか
1.2 経営計画とは何か
1.2.1 筆者の定義
1.2.2 諸学者の定義
1.3 経営計画の必要性とその効果
1.3.1 経営計画の必要性
1.3.2 経営計画の効果
1.4 1980年代の経営計画の必要条件
1.4.1 低成長下いかなる風雪にも耐えられる経営計画
1.4.2 総合的・システム化された経営計画

2. 経営計画の類型

2.1 対象のひろがりからみた経営計画
2.2 内容のレベルからみた経営計画
2.2.1 基本戦略計画と支援戦略計画
2.2.2 戦略計画と戦術計画
2.3 期間の長さからみた経営計画
2.4 対象地域からみた経営計画
2.5 各経営計画(各類型)の関連

3. 経営計画の作成と展開

3.1 経営計画作成・運用のマスター・フロー
3.1.1 HIBIモデルの構造とフロー
3.1.2 HIBIモデルの特徴
3.1.3 スタイナー・モデル
3.2 経営計画作成・運用の基本ステップ
3.3 企画室の地位・任務と分掌事項
3.4 経営計画作成日程表

4. 環境分析とその進め方

4.1 環境分析の目的
4.2 環境の諸要因とその特性
4.2.1 環境主体と環境現象
4.2.2 企業環境の特性
4.2.3 これからの環境変化と企業戦略
4.3 環境分析の対象
4.4 環境分析のステップ
4.5 環境分析に使う資料
4.6 需要予測・販売予測
4.6.1 需要予測の基本
4.6.2 需要予測の技法
4.6.3 需要予測値のレベル
4.6.4 販売予測の方法

5. 企業能力の評価とその進め方

5.1 企業能力評価の意義・目的とステップ
5.1.1 企業能力評価の意義と目的
5.1.2 企業能力評価のステップ
5.2 総合力の評価
5.2.1 総合力評価の意義と目的
5.2.2 総合力評価の着眼点
5.3 製品力・市場力の評価
5.3.1 採算性に焦点を合せた評価
5.3.1.1 製品別採算性
5.3.1.2 製品群別採算性
5.3.1.3 事業部別採算性
5.3.1.4 赤字製品・赤字部門の考え方
5.3.2 多要素による総合的な評価
5.3.2.1 PPM分析
5.3.2.2 競争力分析
5.3.2.3 商品比較分析
5.4 研究開発力の評価
5.4.1 研究開発力の意義と目的
5.4.2 研究開発力評価の着眼点
5.5 生産力の評価
5.5.1 生産力評価の意義と目的
5.5.2 生産力評価の着眼点
5.5.2.1 工場計画評価の着眼点
5.5.2.2 生産計画・生産統制評価の着眼点
5.5.2.3 資材管理評価の着眼点
5.5.2.4 外注管理評価の着眼点
5.5.2.5 設備管理評価の着眼点
5.5.2.6 品質管理評価の着眼点
5.5.2.7 生産技術・作業管理評価の着眼点
5.5.2.8 原価管理評価の着眼点
5.5.2.9 環境・安全衛生管理評価の着眼点
5.6 組織力の評価
5.6.1 組織力評価の意義と目的
5.6.2 組織力評価の着眼点
5.6.2.1 激しい環境変化に対処する戦略
5.6.2.2 技術革新のスピード化・多様化に対処する戦略
5.6.2.3 情報化社会に対処する戦略
5.6.2.4 国内市場競争に対処する戦略
5.6.2.5 海外活動に対処する戦略
5.6.2.6 激化するコスト競争に対処する戦略
5.6.2.7 従業員の質的変化に対処する戦略
5.7 財務力の評価
5.7.1 財務力評価の意義と目的
5.7.2 財務力評価の着眼点

6. 達成したい目標の設定

6.1 経営目標の源泉
6.1.1 企業とは何か
6.1.2 経営者の使命は何か
6.1.3 企業目標と個人目標の統合をいかにして実現するか
6.2 経営目標設定のプロセス
6.2.1 経営目標設定のステップ
6.2.2 経営目標の具備すべき条件
6.3 目標設定の選定
6.3.1 目標項目にとりあげるもの
6.3.2 重視される財務指標
6.3.3 日米の目標項目の違い
6.4 目標利益の決め方
6.4.1 企業における利益とは何か
6.4.2 目標利益の計算法
6.5 1980年代に対処する経営目標
6.5.1 従業員1人当たりに対する税引後利益
6.5.2 総資本利益率
6.5.3 損益分岐点比率
6.5.4 自己資本率

7. ギャップを埋めるための経営戦略の作成

7.1 ギャップを埋めるための経営戦略の基本的考え方
7.2 製品市場戦略の作成
7.2.1 製品市場戦略作成の考え方
7.2.2 製品市場戦略区分表検討のステップ
7.2.2.1 成長方向をきめる製品市場戦略区分表
7.2.2.2 成長方式
7.2.2.3 製品市場戦略展開のステップ
7.2.3 多角化を進めるステップ
7.2.4 製品市場戦略の事例による説明
7.3 支援戦略の作成
7.3.1 総合力に関する戦略の着眼点
7.3.2 研究開発に関する戦略の着眼点
7.3.3 生産力に関する戦略の着眼点
7.3.4 組織に関する戦略の着眼点
7.3.5 財務に関する戦略の着眼点
7.4 戦略を評価するチェックポイント
7.5 戦略作成の技法
7.5.1 損益分岐点分析
7.5.2 設備投資の経済性分析
7.5.3 多要素評価法
7.5.4 不確実性の処理法
7.5.5 多要素間のウエイト決定法
7.5.6 多変量解析
7.5.7 リニアー・プログラミング
7.5.8 ブレーン・ストーミング
7.5.9 要員計画の作り方
7.6 不測事態対応計画
7.6.1 不測事態対応計画の意義と目的
7.6.2 不測事態対応計画の対象
7.6.3 不測事態対応計画の内容

8. 経営計画計算のモデルとケースワーク

8.1 見積り財務諸表の重要性
8.2 モデルのよる財務3表の作成
8.3 3年間のモデルで狙った企業体質
8.4 見積り財務諸表作成演習

9. 事例に学ぶ経営計画作成展開の実際

9.1 経営理念と経営戦略
9.2 中期経営計画書
9.3 製品市場戦略
9.3.1 製品構成分析
9.3.2 製品グループ別採算性の判定
9.3.3 新製品追加計画
9.3.4 製品グループ別戦略の展開
9.4 体質強化戦略
9.4.1 原価低減計画
9.4.2 総合的体質改善計画
9.4.3 部門別年次目標例
9.5 経営計画(目標利益)表
9.5.1 経営計画表−1
9.5.2 経営計画表−2

10. 目で見る経営計画の実践

図1.1 1980年代の経営
表1.2 経営イノベーション3つの局面
図2.1 対象の広がりからみた経営計画
図2.2 内容のレベルからみた経営計画
図2.3 各経営計画(各類型)の関連
図3.1 経営計画作成運用のシステム
      マクロフロー(HIBIモデル)
図3.2 基本条件分析の三角形    
図3.3 戦略作成ステップ概念図
図3.4 戦略計算概算モデル
図3.5 経営計画スタイナー・モデル
表3.6 経営計画作成日程表
図4.1 企業環境概念図
表4.2 環境分析項目例
表4.3 環境分析総括表 
表4.4 政府・公共機関発行の資料
図4.5 製品のライフ・サイクル概念図
表5.1 企業能力評価要素と戦略体系との関連
表5.2 企業能力の内容項目
表5.3.1 製品別採算性
表5.3.2 制約条件下での製品別採算性
表5.3.3 製品群間の製品別採算性
表5.3.4 事業部の業績計算書
図5.4 PPMの4つの領域にある製品の財務的特性および望ましい製品の資金の移動
表5.5 業界成長率と占有率とによる製品区分の各領域ごとの特性と標準戦略(PPM)
図5.6 9区分の標準戦略
表5.7 製品ポジション評価表
図5.8 製品ポートフォリオ時系列比較図
表5.9 製品別戦略着眼点総括表
表5.10 自社製品競争力評価シート
表5.11商品比較分析シート
表5.12新商品企業化決定のための評価要素 
表5.13分類基礎表
図5.14生産管理の体系
表5.15経営指標(通商産業省)
表5.16経営指標(中小企業庁) 
表5.17経営指標(日本銀行)
表5.18経営指標(日比)
表5.19総合経営指標の事例
表5.20固定資金の調達源泉の推移
表5.21固定資金の調達源泉
表5.22棚卸資産の在庫月数(中小企業)
表5.23業種別棚卸資産在庫月数(大企業)
図6.1 企業目標と個人目標の統合メカニズム
図6.2 企業目標設定のステップ
表6.3 経営目標項目別
表6.4 重視される財務指標(通商産業省)
表6.5 日米の長期計画の基本目標の比較
表6.6 製造業1人当たり税引後利益格付表
表6.7 従業員1人当たり税引後利益ランキング
表6.8 従業員1人当たり税引後利益150万円以上の代表製造企業
表6.9 相関行列
表6.10製造業業種別経営指標基準表
表6.11総資本利益率ほか経営指標の実例
図7.1 戦略構造概念図
表7.2 製品市場戦略区分表
図7.3 製品市場戦略方向概念図
図7.4 損益分岐点
表7.5 毎年費用法計算モデル
表7.6 原価比較法計算モデル
表7.7 DCF法計算モデル
表7.8 ニューマーピー修正実用式の係数fおよびs表
表7.9 ニューマーピー修正実用式計算モデル
表7.10回収期間計算モデル 
表7.11序列法
表7.12水準法
表7.13点数法
表7.14ウエイト付き点数法
表7.15正味総原価計算モデル
表7.16感度分析
図7.17幅のある計算
図7.18中期要員計画のステップ
表7.19要員の類型
表7.20名古屋工場要員類型分析
表7.21成行要員の算定
表7.22目標要員の算定
図7.23要員計画図
表7.24年度別定員(全社)総括表
図8.1 財務構造計画表作成フロー
図8.2 付表−1,付表−2の計算順序
表8.3 モデルによる3年間の財務3表(7表)
表8.4 比較貸借対照表(3年間のモデル)
表8.5 付表−2の計算結果総括表(3年間のモデル)
表8.4 基礎数値と経営指標(3年間のモデル)
表8.7 中期3年計画で狙った企業体質
表8.8 4年度の演習問題(3表)
表8.9 4年度の演習問題の答え(3表)
図9.1 経営理念関連図
表9.2 ○○年度・関東地区製品構成
表9.3 製品グループ別技術員人件費単位当たり限界利益額有意差検定
表9.4 新製品追加計画表
表9.5 製品グループ別・方針・戦略・目標
表9.6 総合的体質改善計画
表9.7 経営計画(目標利益)表−1
表9.8 経営計画(目標利益)表−2
〔引用文献〕
〔参考文献〕
〔索引〕


(1)経営計画を実践するための理念と何がポイントかを把握するノウハウ
(2)経営計画作成のシステムフローとしてのHIBIモデル
(3)経営計画作成の手順とそのケースワーク
(4)企業を取り巻く経営環境の分析の仕方
(5)強化すべき自社の弱点の把握法
(6)何を作りどこに売りこんでゆくかという製品市場戦略の作り方
(7)製品市場戦略を支える研究開発戦略・生産設備戦略・組織要員戦略・財務戦略の作り方
(8)経営計画に必要な経営分析の仕方や財務諸表の作り方


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