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物流システム設計の実践的ノウハウと経済性の評価基準☆

最新 物流管理マニアル


   
A4判・くるみ製本・約800頁(2冊分)
定価42,900円(〒共消費税込)

◎編著:唐 澤 豊
     神奈川大学工学部教授
     日本物流学会理事・日本物流管理協議会理事
   :矢澤 秀雄
     専修大学商学部教授
     日本物流学会監事


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本マニアルの特色

  1. 設計,改善が簡単
    ●物流に携わる担当者がシステム設計や物流改善を行う際,実際に役立つマニアルです。設計・実施,評価に一貫性があるので実践上,効率的です。

  2. 数字を知らなくても大丈夫
    ●難しい数式は極力避け,実務担当者が必要な実績数値を集めました。

  3. 最先端コンピュータシステムも OK
    ●物流情報処理システムの基礎から応用,ピッキング,仕分け,包装,P O S などの最新自動化事例をわかりやすく詳説。

  4. ひとめでわかり,すぐ活用
    ●帳票,フォーマットシート,一覧表等のシートが数多く掲載,すぐ実用化,自社内フォーマット化できます。

  5. コストパフォーマンスがわかります
    ●コストを中心にして予測・立地・倉庫・保管・包装・荷役・配送・情報・法規のすべてを,わかりやすく解説しました。


内 容 項 目

第T編 基本計画

第1章 物流予測の方法
  1-1 物流予測の手法と体系
  1-2 予測について
  1-3 時系列予測
  1-4 回帰予測
    1-4-1 単純回帰予測
    1-4-2 重回帰予測
  1-5 指数平滑法
    1-5-1 1次指数平滑法
    1-5-2 2次指数平滑法
    1-5-3 3次指数平滑法
    1-5-4 2重指数平滑法
第2章 物流コストと採算分析
  2-1 企業会計の2大分野と物流管理会計
    2-1-1 企業会計の2大分野
    2-1-2 物流費管理のシステムフローチャート
    2-1-3 物流管理会計の体系
    2-1-4 物流費管理の基本理念
  2-2 物流業績評価会計
    2-2-1 物流原価計算
    2-2-2 物流原価計算の事例
    2-2-3 物流予算管理
    2-2-4 物流生産性評価
  2-3 物流意思決定会計(物流採算分析)
    2-3-1 物流意思決定会計の概念
    2-3-2 物流改善分析
    2-3-3 物流経済性計算
    2-3-4 物流ミッションの会計
第3章 立地計画
  3-1 立地計画
  3-2 立地計画の方法
    3-2-1 主観的重みづけ法
    3-2-2 グラビィ・モデル
    3-2-3 数理計画法
第4章 在庫管理
  4-1 在庫管理とは
  4-2 在庫管理システム
  4-3 在庫の評価法
  4-4 在庫管理の方法
    4-4-1 発注点方式
    4-4-2 定期発注方式
  4-5 在庫管理の評価
第5章 輸送・配送の手法と応用
  5-1 輸送計画
  5-2 輸送問題と線形計画法
  5-3 輸送網の問題
    5-3-1 最短路問題
  5-4 配送計画のアルゴリズム
  5-5 分枝限定法と巡回セールスマン問題
第6章 物流管理指標の体系
  6-1 物流管理指標の目的と意義
    6-1-1 管理指標構築の意義と目的
    6-1-2 米国の実態報告
    6-1-3 生産性の定義
  6-2 物流管理指標の現状
    6-2-1 米国の管理指標
    6-2-2 わが国のケース
    6-2-3 管理指標の総括
  6-3 管理指標構築の基本モデル
    6-3-1 基本5指標
    6-3-2 ツリー構造型モデルの必要性
    6-3-3 活動要素の決定
  6-4 各種基本指標の実例
    6-4-1 輸送管理指標の実例
    6-4-2 倉庫管理指標の実例
    6-4-3 物流全般管理指標の実例
    6-4-4 購買管理指標の実例
    6-4-5 在庫管理指標の実例
    6-4-6 生産管理指標の実例
    6-4-7 サービス管理指標の実例

第U編 実務応用編

第1章 荷役システム
  1-1 荷役システム設計計画の立案と管理
    1-1-1 荷役システムの対象と範囲
    1-1-2 システム設計の手順
    1-1-3 新荷役システムの稼働月日の決定
    1-1-4 目的の明確化
    1-1-5 製品の種類と生産量(ABC分析, PQ分析)
    1-1-6 荷役システムの設計
    1-1-7 基本レイアウトの検討
    1-1-8 要員計画
  1-2 荷役機器選定の要点
    1-2-1 荷役システムの分類
    1-2-2 入荷(荷受け)作業における荷役機器選定の要点
    1-2-3 保管作業における機器選定の要点
    1-2-4 出庫システムの要点
    1-2-5 ピッキングシステムの要点
  1-3 荷役機器の経済性
    1-3-1 経済性の考え方
    1-3-2 荷役機器による省力化と原価償却費の関係
    1-3-3 荷役設備の更新計画
    1-3-4 荷役機器の種別経済性
第2章 保管システム
  2-1 倉庫管理
    2-1-1 倉庫
    2-1-2 倉庫の種類
    2-1-3 倉庫の機能
    2-1-4 倉庫特性
    2-1-5 立地
    2-1-6 流通加工
  2-2 倉庫システム
    2-2-1 入荷・出荷システム
    2-2-2 オーダーピッキングシステム
    2-2-3 オーダーピッキングモジュール
    2-2-4 検品
    2-2-5 出荷・梱包
  2-3 倉庫計画
    2-3-1 システム計画の進め方
    2-3-2 システムアプローチ
    2-3-3 計画の手順
  2-4 EIQ手法
    2-4-1 EIQ
    2-4-2 EIQ特性
    2-4-3 EIQ分析事例
  2-5 倉庫システム事例
第3章 仕分けシステム
  3-1 自動仕分けコンベヤシステム
    3-1-1- 仕分けの定義
    3-1-2 仕分けの目的
    3-1-3 仕分けの機能
    3-1-4 仕分けの構成
  3-2 仕分け装置の分類
    3-2-1 機能による分類
    3-2-2 機械学会による分類
  3-3 自動仕分けコンベヤの概要
    3-3-1 押し出し式
    3-3-2 浮き出し式
    3-3-3 斜行式
    3-3-4 傾斜落下式
    3-3-5 その他
  3-4 装置
    3-4-1 前処理装置
    3-4-2 後処理装置
  3-5 コントロール
    3-5-1 自動制御装置
    3-5-2 自動識別装置
  3-6 仕分けシステムの計画
  3-7 事例
第4章 輸配送システム
  4-1 輸送計画の立案と管理
    4-1-1 計画と実施
  4-2 輸送選定と輸送技法の応用
    4-2-1 計画と評価
  4-3 トラックの運行管理と運行システム
    4-3-1 管理の主体
    4-3-2 月次配送計画の立案
第5章 包装
  5-1 物流における包装
    5-1-1 輸送包装の具備すべき条件
    5-1-2 輸送包装の諸機能
    5-1-3 包装貨物が流通過程で遭遇する障害
  5-2 包装材料・容器・技法と機械化
    5-2-1 包装材料・容器の種類と特性
    5-2-2 包装設計技法
    5-2-3 包装作業と機械化
  5-3 包装の適正化・標準化
    5-3-1 包装適正化のための品質評価方法
    5-3-2 荷扱い適性のための指示マーク
    5-5-3 輸送包装寸法の標準化
  5-4 ユニットロードシステムと包装貨物
    5-4-1 ユニットロードシステム
    5-4-2 複合輸送と包装
    5-4-3 海上コンテナと包装の要件
第6章 物流情報処理システム
  6-1 情報処理システムの基本
    6-1-1 情報処理の機能
    6-1-2 データインプット
    6-1-3 オンライン・オフライン
    6-1-4 電気通信サービス
  6-2 情報処理システムの設計
    6-2-1 計画に先だって
    6-2-2 分析手順
    6-2-3 分析の仕方
  6-3 現状分析
    6-3-1 現状分析の手法
    6-3-2 現状分析の目的
    6-3-3 現行フローチャートの作成
    6-3-4 インプット・アウトプット帳票の収集
    6-3-5 適用業務の処理優先順位
    6-3-6 要・不要帳票の検討
    6-3-7 帳票項目桁数の分析
    6-3-8 流量測定(予測)
    6-3-9 コードの分析と設定
    6-3-10 アウトプット帳票の検討
    6-3-11 将来フローチャートの作成
  6-4 経済効果
    6-4-1 経済効果の種類
    6-4-2 直接効果の経済計算の例
    6-4-3 機械化による抑制可能対象人員の推定
    6-4-4 経済性のまとめ
  6-5 POSシステム

第III編 推進利用編

第1章 物流近代化の歩みと展望
  1-1 昭和30年代 物流萌芽期(物流技術優先の時代)
  1-2 昭和40年代 物流革新期(物流システム整備の時代)
  1-3 昭和50年代 物流変革期(環境問題・構造変化対応の時代)
  1-4 昭和60年代以降 物流成熟期(規制緩和・民力活用の時代)
第2章 物流組織
  2-1 企業組織と物流組織
  2-2 物流組織の類型と組織
    2-2-1 物流組織化の要因
    2-2-2 物流組織の基本類型
  2-3 物流子会社
    2-3-1 物流子会社の生成過程
    2-3-2 物流子会社の活動領域
    2-3-3 物流子会社の利点と問題点
第3章 物流戦略
  3-1 企業戦略の枠組
  3-2 企業戦略と物流戦略
  3-3 物流戦略のアプローチ
  3-4 物流長期戦略の構造
第4章 人事教育と労務管理
  4-1 教育制度の確立
  4-2 教育ロードマップの作成
  4-3 教育の手法
  4-4 教育の対象
  4-5 労務管理

第IV編 資 料 編

第1章 運輸関連統計
  1-1 運輸業の概要
  1-2 物資別輸送の動向
  1-3 宅配便
  1-4 全国貨物純流動の状況
  1-5 国際物流
  1-6 運輸関係
第2章 物流関連機器統計
  2-1 物流関連機器生産高統計

第V編 補足資料



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