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環境保全のための品質機能展開手法(QFDE)を用いた環境適合設計製品事例

ISO/TR14062に対応する
実践環境適合設計(DfE)マニアル


   
新刊好評発売中!
CD-ROM版
定価 18,000円(〒共・消費税込)

くるみ製本もあります。

◎監修:阪本三郎
    阪本技術士事務所所長
    ISO 14000環境マネジメントシステム審査員
    JRCA主任審査員
◎執筆者代表:
    黒岩 稔(黒岩エコテクノス代表)
◎執筆者:
    石橋 耀(技術士・電気電子)
    荒野楓轣i(有)荒野技研 代表取締役)
    高木三則(高木技術士事務所 所長)
    中  敏((有)中エコ経営研究所 代表取締役)
    花井健夫(花井技術士事務所 所長
         花井労働安全・衛生コンサルタント事務所所長)


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本書の構成と特長

本書の構成は環境適合設計の背景、意義、役割、進め方、チェックリストの事例、製品ライフサイクル毎の設計上の留意点、製品への適用事例、国内外の規格や法規制の動向、業界団体・民間各社の推進状況、更には関連する環境経営分野の最新状況等々、凡そ環境適合設計に関わる分野を隈なく網羅したものである。
製品への環境適合設計の適用事例については、極力多くの事例を掲載することに意を用いるとともに、図解入りを多くしてある。又、環境適合設計チェックリスト事例もその出典については官民を問わずに具体的事例を豊富に盛り込んである。


ページ見本

目  次

1.環境適合設計(DfE)とはなにか
 1.1 背景
 1.2 環境適合設計の意味
 1.3 環境保全からみた,従来の製品設計の問題点と限界
 1.4 DfEの必要性とその役割
 1.5 DfEと従来の製品設計との関係
2.DfEの最近の動向
 2.1 わが国における環境適合設計の動向
2.1.1 環境適合設計手法の開発経緯
2.1.2 我が国の環境適合設計実践の現状

 2.2 海外各国の環境適合設計の動向
2.2.1 ヨ−ロッパの環境適合設計の現状
2.2.2 アメリカの環境適合設計の現状
2.2.3 オ−ストラリアの環境適合設計の現状
2.2.4 ISO 14000環境マネジメントシステム

 2.3 環境適合設計の規格化
2.3.1 環境適合設計とその規格化
2.3.2 ISOガイド64:製品規格に環境側面を導入するための指針
2.3.3 IECガイド109:環境側面−電気・電子製品規格への導入
2.3.4 カナダ、フランス及びドイツにおける環境適合設計規格化事例
2.3.5 ISO/TC 207環境適合設計(ISO/TR 14062)の国際規格化
3.国内のDfEの推進状況
 3.1 (社)産業環境管理協会のDfEの普及推進事業の状況

 3.2 (社)日本電子機械工業会の環境配慮のためのマニュアル
3.2.1 マニュアル作成の目的、対象製品
3.2.2 電子部品の環境への負荷
3.2.3 電子部品の環境配慮のための取組み

 3.3 各企業のDfE推進の状況
3.3.1 日立製作所の取組み事例
3.3.2 キャノンの取組み事例
3.3.3 荏原製作所の取組み事例
4.DfE推進上の留意点
 4.1 各ライフサイクルステージ毎のキーポイント
4.1.1 原材料調達段階
4.1.2 部品・製品製造段階
4.1.3 流通段階
4.1.4 製品使用段階
4.1.5 廃棄・リサイクル段階

 4.2 DfEの実践事例
4.2.1 原材料調達段階の事例
4.2.2 部品・製品製造段階の事例
4.2.3 流通段階の事例
4.2.4 製品使用段階の事例
4.2.5 廃棄・リサイクル段階の事例
5.DfEの具体的手法(QFDE)の紹介
 5.1 (社)産業環境管理協会の推奨手法としてのQFDEの概要
5.1.1 DfEの手順
5.1.2 QFDE
5.1.3 用語の定義

 5.2 ヘアドライヤのQFDE事例の紹介
5.2.1 フェーズT
5.2.2 フェーズU
5.2.3 フェーズV
5.2.4 フェーズW

 5.3 QFDE実践上の限界と注意事項
5.3.1 DfE普及手段の整備
5.3.2 DfE普及体制の整備
6.デイスクグラインダを対象としたQFDE手法による実施例の紹介
 6.1 デイスクグラインダの構造・部品の概要

 6.2 QFDEの実施結果
6.2.1 QFDEの推進組織と全体の展開フロー
6.2.2 QFDEの展開

 6.3 評価

 6.4 QFDEの限界と注意事項
7.DfEチェックリストの事例紹介
 7.1 環境適合設計レビュー時のチェックリストの活用
 7.2 旧通産省産業構造審議会廃棄物処理・再資源化部会ガイドライン準拠
    環境対応型製品評価チェックリストの事例
 7.3 (社)日本電子機械工業会の事例
 7.4 (社)産業環境管理協会の事例
8.DfE関連の最近の法規状況
 8.1 循環型社会形成推進基本法
8.1.1 法体系
8.1.2 循環型社会形成推進基本法の背景
8.1.3 循環型社会形成推進基本法の概要

 8.2 資源有効利用促進法
8.2.1 資源有効利用促進法の背景
8.2.2 資源有効利用促進法のポイント
8.2.3 対象製品と対象業種

 8.3 容器包装リサイクル法
8.3.1 容器包装リサイクル法のポイント
8.3.2 容器包装リサイクル法の対象事業者

 8.4 家電リサイクル法
8.4.1 家電リサイクル法のポイント
8.4.2 特定家庭用機器廃棄物の再商品化

 8.5 建設資材リサイクル法
8.5.1 建設資材リサイクル法のポイント
8.5.2 建設資材リサイクル法関係当事者の役割

 8.6 食品リサイクル法
8.6.1 食品リサイクル法のポイント
8.6.2 食品リサイクル法の枠組み

 8.7 グリーン購入法
8.7.1 グリーン購入法のポイント
8.7.2 グリーン購入法の特定調達品目

 8.8 改正廃棄物処理法
8.8.1 改正廃棄物処理法のポイント
8.8.2 廃棄物処理法改正の概要
9.DfEに関係する手法・制度
 9.1 製品アセスメント
 9.2 LCA
9.2.1 LCAの概要
9.2.2 LCA手法の原則と枠組み

 9.3 グリーン購入・グリーン調達
9.3.1 製品・サービスのライフサイクルの考慮
9.3.2 事業者の取り組みの考慮
9.3.3 社会的に認知された環境マークの製品を購入

 9.4 エコラベル(環境ラベル)
9.4.1 エコラベルの目的
9.4.2.エコラベルの種類
9.4.3.エコラベル制度
9.4.4 エコラベルのISO国際規格
9.4.5 わが国のラベル制度

 9.5 環境報告書
9.5.1 環境報告書への時代背景
9.5.2 環境報告書の意義
9.5.3 環境報告書の現状
9.5.4 環境報告書のあり方
9.5.5 環境報告書ガイドライン
9.5.6 環境報告書の記載事項

 9.6 環境会計
9.6.1 環境会計とは
9.6.2 環境会計の機能
9.6.3 環境経営と環境会計
9.6.4 環境会計のわが国の現状
9.6.5 環境会計システム導入の背景
9.6.6 環境会計の標準化
9.6.7 環境省の「環境会計システム導入のためのガイドライン2000年版」
あとがき


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