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MOT(マネジメント・オブ・テクノロジー)の人材育成プログラムを
シート形式で公開,願書見本も貼付

マネジメント・オブ・テクノロジー
実践MOT(技術経営)


   

MOT(技術経営)をめざす企業の管理職の方々,将来のMOT幹部候補の方々には必携の書。200枚のシート形式で,OHPやプロジェクターでの教育用にも即活用できます。

新刊好評発売中!
A4判・約200頁・くるみ製本
定価 18,000円(〒共・消費税込)

CD-ROM版CD-ROM版+くるみ製本もあります。

◎監 修
 寺本義也
 早稲田大学ビジネススクール教授
 MOTプログラム開発責任者

◎編 著
 山本尚利
 技術経営コンサルタント(SRIグループ)・所長
 早稲田大学ビジネススクール専任客員教授
 MOTプログラム担当


注文する このボタンをクリックすると『実践MOT(技術経営)‐くるみ製本』が買い物カゴに入ります。

本書の特徴

市場を独占している商品を持っていても3年後にはどうなっているかわからないという現在,技術がめまぐるしく変わる中,企業のトップは,技術系の幹部候補をいかに育てたら良いかに頭を悩ませている。その解決策の1つがMOT(Management of Technology)である。最先端技術の商品化・事業化,生産管理の技術革新など,技術をビジネスとしてマネジメントする能力の育成を図るのがMOTで,世界約170大学に設置されているが,日本には皆無だった。今春,早稲田大学と芝浦工業大学が日本で初めてMOTを開設するが,日本の製造業の競争力を回復させる技術戦略を持った逸材の出現が期待されている。
今回はMOTプログラムを開発した寺本教授とグローバルな技術戦略コンサルタントの山本氏の強力執筆者がMOT人材育成の基本をシート形式で公開する。
是非,企画・開発・人材育成に携わるマネージャーの方々は,ご採用下さい。


ページ見本

目  次

第1章 MOT(技術経営)概論
1.1 MOTとは:技術の市場化を考える学問である。
1.2 日米技術経営比較から得られる課題
1.3 MOTの扱う領域とは
第2章 テクノロジーマネジメント論
2.1 テクノロジーマネジメントの目的
2.2 技術経営診断法(ベンチマーキング)
2.3 テクノロジーマネジメント方法論の基本
2.4 技術戦略立案プロセス
   2.4.1 技術戦略立案体制
   2.4.2 水平事業展開モデル:総合電機事例
   2.4.3 立体事業展開モデル:ソニー事例
   2.4.4 技術課題の抽出
2.5 グローバル戦略の展開
   2.5.1 経営理念(ミッション)の再構築
   2.5.2 戦略実行プロセス
   2.5.3 新事業参入戦略
   2.5.4 ターゲット市場のグローバル化
2.6 グローバルR&D戦略の構築
   2.6.1 戦略事業のセグメント化
   2.6.2 技術マップの作成
   2.6.3 R&D計画
2.7 グローバル・ミッションの共有化の徹底
第3章 先端技術マネジメント
3.1 世界の先端技術の研究開発動向
3.2 ナノテクノロジー世界市場動向
3.3 米国先端技術の研究開発動向
3.4 先端技術ロードマップ開発
3.5 先端技術マップの作成とモニタリング
3.6 先端技術の探索と発掘
3.7 ベンチャー主導型の先端技術開発モデル
3.8 産学官連携の必要性
3.9 コーポレートベンチャリングの活性化
3.10 先端技術投資の評価法
3.11 シリコンバレーの先進技術動向
3.12 スーパー・ナレッジエキスパートの育成
第4章 新事業創造のマネジメント
4.1 インターネット時代の到来
4.1.1 インターネット・ホスト数増大
4.1.2 米国投資動向
4.1.3 ニューキャピタリズム社会
4.2 経験産業社会の到来
   4.2.1 日本は専心国型経済へ
   4.2.2 SRI経験産業論
   4.2.3 消費者価値観理論VALS
   4.2.4 VALS日米比較
   4.2.5 経験主義者の台頭
4.3 米国有望産業から占う
   4.3.1 米国有望産業とは
   4.3.2 経験産業との相関
4.4 ネット・ビジネス分野の有望事業
4.5 インターネット関連 ソフトウェア分野の有望事業
4.6 コンピュータ・ソフトウェア分野の有望事業
4.7 ネットワーク・システム分野の有望事業
4.8 システム・インテグレーション&サービス分野の有望事業
4.9 コンピュータ分野の有望事業
4.10 マイクロエレクトロニクス分野の有望事業
4.11 エネルギー・環境・化学分野の有望事業
4.12 バイオテクノロジー・医薬分野の有望事業
4.13 マルチメディア・エンターテインメント分野の有望事業
4.14 コンサルティング&ソリューション・サービス分野の有望事業
4.15 フィナンシャル・サービス分野の有望事業
4.16 トラベル・ロジスティクス・サービス分野の有望事業
4.17 リティラー・ディスカウンター分野の有望事業
4.18 ブランド品・コスメティクス分野の有望事業
4.19 21世紀成長産業マップの開発
4.20 経験産業を先取りする日本先駆企業:ソニー
4.21 経験産業の時流に乗った日本先駆企業:NTTドコモ
第5章 未来製品創造マネジメント
5.1 未来製品開発基本フロー:技術戦略立案コンセプト
5.2 未来製品開発プロセス:テクノロジーマネジメント・プロセス
5.3 新製品開発プロセス:技術マップ活用
5.4 事業環境分析:マクロドライバー
5.5 事業環境分析:ドミナンツ
5.6 未来製品コンセプト発想
5.7 シリコンバレーに見る未来製品と新事業機会(参考事例)
5.8 未来製品開発:イシューツリー分析
5.9 未来製品コンセプト事例:電子ブック
5.10 未来製品コンセプト事例:ビジネスモデル
5.11 新製品市場規模予測
5.12 未来製品コンセプト創造演習プログラム
第6章 新製品開発マネジメント
6.1 新製品開発プロセス:テクノロジーマネジメント・プロセス
6.2 新製品開発のための事業性評価
6.3 有望事業の選択
6.4 技術課題の抽出の基本ステップ
6.5 新製品コンセプト創造による戦略技術課題の抽出
6.6 戦略技術課題に挑戦するための技術戦略実行体制
6.7 戦略技術ロードマップの作成
6.8 戦略技術開発の評価
6.9 戦略技術開発プロジェクトのリターンマップ評価
6.10 戦略技術マップの開発:総合電機事例
6.10 戦略技術マップの開発:総合化学事例
6.11 技術マップ階層化:総合化学事例
6.12 新商品開発用技術マトリックス
   6.12.1 自動車メーカー事例
   6.12.2 コンシューマ・エレクトロニクス事例
   6.12.3 医薬品メーカー事例
6.13 技術マップのデータベース化
6.14 技術ナレッジマネジメント:ナレッジポータル構築
6.15 ナレッジ共有と全社協力体制
6.16 技術ナレッジマネジメントによる新製品開発効率化
6.17 コンカレント・エンジニアリングの達成
6.18 新製品開発フィードバック体制確立
6.19 生産技術開発へのフィードバック体制
6.20 技術情報データベース化:建設業事例
6.21 シナリオ分析による新製品開発戦略立案:
   6.21.1 シナリオ分析とは
   6.21.2 シナリオ構築
   6.21.3 シナリオモデル化
   6.21.4 戦略シナリオの選択
   6.21.5 新製品開発戦略シナリオ
6.22 シリコンバレーの先進シナリオ
第7章 技術ナレッジマネジメント
7.1 技術体系化
7.2 技術情報体系化:特許技術マップ
7.3 技術ナレッジマネジメント・プロセス
7.4 自社技術資源の資産化プロセス:重工業事例
7.5 技術資産のデータベース化
7.6 高度知識経営体制の構築
7.7 ナレッジセンターの構築
7.8 先端技術の探索と発掘
7.9 ISO実行体制の構築
7.10 ISOドキュメント活用システムの構築
7.11 技術ナレッジの有効活用
7.12 新製品開発の効率化
7.13 ナレッジマネジメントのための人材戦略
7.14 ナレッジマネジメント実践成功事例:マイクロソフト社
7.15 知識経営のための企業ナレッジポータル
7.16 世界企業のナレッジマネジメント:KMベストプラクティス
第8章 先進オペレーションマネジメント
8.1 インターネット社会の到来
8.2 バリューチェーンマネジメント(VCM)
8.3 インターネット活用ビジネスモデル:コアコンピタンス企業
8.4 伝統的製造業ビジネスモデルの見直し
8.5 水平分業時代の到来
8.6 成功モデルの登場(その1):デルモデル
8.6 成功モデルの登場(その2):ソレクトロンモデル
8.7 サプライチェーン・マネジメント(SCM)による競争力優位
8.8 サプライチェーン・マネジメント(SCM)戦略の進化
8.9 日本型垂直統合モデルの限界性露呈
8.10 VCMシリコンバレー・モデルの脅威
8.11 ビジネスモデルの再構築:日米融合モデル
8.12 シリコンバレー企業の先進技術戦略
8.13 グローバル調達・流通・販売がSCM競争優位の鍵
8.14 SCMのオークション化
8.15 日本企業のITシステムの陳腐化
8.16 イーコマースによる企業調達の普及
8.17 先進SCMサービス企業モデル
8.18 VCMナレッジセンターの構築
8.19 ナレッジポータルの構築
8.20 顧客満足度の追求:リアルタイム・フィードバック体制
8.21 VCM業務プロセスの世界標準化
第9章 知創経営組織の構築
9.1 知創社会の到来
9.2 知創経営とは何か
9.3 21世紀日本企業の経営とは
9.4 知創経営に必要な人材とは
9.5 戦略的コア人材の育成
9.6 知創経営の人事システム
9.7 コーポレートガバナンス日米比較(1/2)
9.7 コーポレートガバナンス日米比較(2/2)
9.8 21世紀の理想的経営モデルの追求
9.9 日米両経営の欠点克服
9.10 経営革新の実行
第10章 MOT人材育成の必要性
10.1 日本社会でなぜMOT人材育成が求められるか
10.2 自立型事業性個人の不足
10.3 技術系人材キャリアパス日米比較:就職先企業規模
10.3 技術系人材キャリアパス日米比較:転職経験の差
10.3 技術系人材キャリアパス日米比較:人生モデルの差
10.4 日本人の人生価値観の問題点
10.6 サラリーマン根性からの脱却
10.7 MOT人材とは
10.8 MOT人材に要求される能力
10.9 プロフェッショナル主導経営の実践
10.10 技術経営プロフェッショナルの評価法
10.11 昇進基準の変革
10.12 MOT人材の戦略業務
10.13 スピンオフ・ベンチャリング奨励
10.14 トリプルラダー方式
10.15 MOT人材育成プログラムの必要性
●願書見本


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