生産性30%アップ,在庫削減50%,生産リードタイム1/2達成のノウハウ JIT(ジャスト・イン・タイム)生産システム |
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A4判・くるみ製本・約400頁 定価:40,500円(消費税込)+送料 編著 加藤友彦 (KATOH技術士事務所所長 技術士・情報処理部門)
ムダなものは一切作らない。持たない! 1個づくりラインによる受注生産方式の神髄! 生産現場の固定概念の打破によりC・Q・D(コスト・品質・納期)を飛躍的に改善させます。 内 容 項 目 I.JUST・IN・TIME&FMSの概要 1.なぜ生産を効率化するのか 2.大量生産方式の反省 3.JIT & FMSとは 4.FAとJIT & FMS II. 5S活動と赤札作戦 1.5S活動とは 2.5S活動の進め方 3.目でみる管理 4.日本的経営管理 5.赤札作戦とは 6.赤札を貼る基準 7.赤札の対応 III. 生産現場改善の進め方 1.改善の意味と重要性 2.改善の重点 3.改善の進め方 4.改善に対する見方と心構え 5.改善案の着想,作成 6.結び IV. 生産ラインのデザイン 1.IE手法による生産デザイン 2.JIT & FMSと生産デザイン 3.生産量と生産方式 4.適正規模と量産効果 5.量産モジュールラインとサイクルタイム 6.量をまとめる技術 V. 生産ラインの分析 1.はじめに 2.ライン改善の目標 3.ライン改善のステップ 4.各ボックスの詳細 5.改善案実施のステップ 付表1 ライン改善フローチャート VI. 動作経済の原則(作業効率をいかにあげるか) 1.動作経済とは 2.動作経済原則の内容 3.動作経済原則の適用 VII. 作業の機能分析(品質,量,コスト,納期,弾力性) 1.作業機能分析の必要性と意義 2.作業機能とは 3.目的の追究 4.目的と手段 5.作業機能分析の進め方 6.結び VIII. 作業の動作分析(ムリ,ムダ,ムラを無くす) 1.動作分析の目的 2.動作分析の対象 3.動作分析の種類と使用器財及び単位 4.手法の選定 5.動作分析手法及び使用機器の紹介 6.動作分析の一般的手順 7.動作分析の運用 IX. 作業時間の構造分析(主体作業,補助作業,低機能作業,間接作業) 1.時間構造分析の意義 2.時間構造分析の働き 3.時間構造分析の範囲 4.時間構造分析の手順 5.時間構造の項目決め 6.時間構造分析 7.時間構造の解析,評価 8.改善課題の誘導 X. 人,機械,物の稼働分析 1.稼働分析とは 2.稼働分析の種類と特色 3.稼働分析の使途と方法 4.ワークサンプリングの理論 5.観測回数の決定 6.ワークサンプリング実施上の注意 7.観測項目のとり方 8.サンプリングの方法 9.観測後の整理と検討 XI. 標準時間管理マニュアル 1.標準時間とは 2.標準時間の意義 3.標準時間の構成 4.標準時間の算出 5.標準時間の種類 6.標準時間の設定 7.標準時間のまとめ 8.標準時間の管理 XII. 標準時間設定マニュアル 1.時間測定の手順 2.標準作業時間表の作成 3.工程時間表の作成 4.標準時間設定通知書の作成 XIII. 実際工数管理マニュアル 1.実際工数管理とその意義 2.実際工数把握の方法と手順 3.時間記録区分とその評価 4.実際工数管理の機能と運用 5.結び (付)時間記録区分細則 XIV. 実際的な人員配置の進め方 1.基本方針,前提条件の整理 2.基本人員の計算 3.ライン別適正人員の設定 4.ライン別所要工数,必要稼働日数の算出 5.ライン別勤務体制の検討 XV. 作業編成 1.作業編成とは 2.ライン形態の種類 3.作業編成の進め方 4.生産方式の決定 5.稼働時間の決定 6.タクト時間の決定 7.正味時間 8.工程数(ステップ数,人員数)の決定 9.編成カードの作成(作業の分割) 10.作業優先順位図(ネットワーク図)の作成 11.基本編成案の作成 12.編成案の煮つめ 13.今後の課題 XVI. コスト分析 1.コスト分析の定義 2.コストの内容 3.コスト分析の手順 4.材料費の求め方 5.加工費の求め方 6.コスト解析及び評価 7.改善案の作成 XVII. タクトを考慮したライン形態の選択 1.はじめに 2.ライン形態とその問題点 3.実態の整理と改善の手順 XVIII. 稼働分析からみたライン設計の着眼点 1.ライン設計と稼働分析の結び付き 2.一般ラインにおける作業性からみた着眼点 3.自動機設計における動作分析からの着眼点 資料1 付随作業の工程追加例 資料2 部品整理順序 資料3 一般ラインと自動機の着眼点の違い XIX. 加工機能分析 1.はじめに 2.加工機能分析の意義 3.加工機能分析に臨む態度 4.機能について 5.加工機能分析の手順 6.加工図表(現状調査) 7.部品機能の検討 8.加工機能の検討 9.標準化の検討 10.改善案の作成と評価 XX. 目標管理の概要 1.目標管理の意義 2.目標管理の構成 3.目標管理の狙い 4.目標管理による生産性向上活動の方向づけ XXI. 目標管理による生産性向上活動 1.生産性向上の必要性と目標管理の意義 2.当マニュアルの目的 3.システムの範囲 4.生産性向上の目標管理システム 5.システムの各論 XXII. 能率管理 1.能率管理とその意義 2.能率管理の必須要素 3.能率管理のシステム構成とその運営 XXIII. 能率,直接率管理マニュアル 1.能率,直接率管理システムの意義 2.能率,直接率管理の手順 3.能率指標の把握 4.能率指標の評価 5.異常能率解析と能率向上活動 6.能率指標報告 7.能率会議の運営 XXIV. 事例集 1.能率管理規定 2.標準時間管理規定 3.時間記録基準 4.要員算定基準 5.標準時間算出基準 6.余裕率基準 XXV. 能率向上活動の進め方 1.はじめに 2.能率向上活動(概論) 3.能率向上活動(各論) 4.おわりに 5.課題誘導の詳細フロー XXVI. 作業余裕率の作成方法 1.余裕時間とは 2.余裕時間の範囲 3.余裕時間の構成 4.余裕率の作成方法 XXVII. 設備効率管理 1.設備管理とその意義 2.サブシステムの考え方 XXVIII. 設備投資管理マニュアル 1.設備投資管理の考え方 2.設備投資管理の構成 3.設備投資計画,経済性評価システム 4.計画のフォローシステム XXIX. 設備能力管理マニュアル 1.設備能力管理の意義 2.設備能力の把握 3.設備能力向上活動 4.設備能力管理の運用 XXX. 設備稼働管理マニュアル 1.設備稼働管理とその意義 2.能率管理との関連 3.設備稼働時間把握の方法と手順 4.設備稼働時間の区分とその評価 5.設備稼働管理の運用 XXXI. 設備投資の経済性評価の方法 1.経済性検討の基本式 2.基本式の展開 3.利益率の計算 4.設備投資検討書 |