| 科 目 |
項 目 |
| 企業経営理論 |
経営戦略・組織：
企業概論、企業の社会的責任（CSR）、コーポレートガバナンス（企業統治）、経営管理、経営戦略、成長戦略、アンゾフの成長ベクトル、製品ライフサイクル（PLC）、プロダクトポートフォリオマネジメント（PPM）競争戦略、イノベーション、経営組織の形態と構造、経営組織の運営、組織活性化、モチベーション（動機づけ）、人的資源管理、人事制度、雇用管理、能力開発、労働関連法規 |
マーケティング：
マーケティングの定義、ニーズ（Needs）とウォンツ（Wants）、マーケティングコンセプト（生産志向、製品志向、販売志向、顧客志向、社会志向）、マーケティングミックス（製品、価格、流通、プロモーション）、市場調査、マクロ環境分析、消費者購買行動、購買意思決定モデル、市場細分化、ターゲットの選定、製品ポジショニング、ブランド戦略、サービスマーケティング、価格戦略、プライスライン戦略、流通チャネル戦略、物流戦略、プロモーション戦略、広告・パブリシティ、販売促進、リレーショナル（関係性）マーケティング、ワントゥワンマーケティング、インターネットマーケティング |
| 財務・会計 |
財務：
財務諸表、損益計算書、貸借対照表、キャッシュフロー計算書、複式簿記、会計帳簿、決算処理、連結会計、合併、原価計算、経営分析、資金管理 |
ファイナンス：
ファイナンス理論、資本調達、フリーキャッシュフロー(FCF)、現在価値(PV)、資本コスト、加重平均資本コスト（WACC）、企業価値の評価、ディスカウントキャッシュフロー（DCF）、MM理論、配当政策、正味現在価値（NPV）、リスクとリターン、期待収益率、ポートフォリオ理論、効率的フロンティア、CAPM、デリバティブ、コールオプション・プットオプション、スワップ |
経営情報
システム |
ハードウェアとソフトウェア、CPU、メモリ、記憶装置、インターフェイス、ソフトウェア、プログラミング言語、言語プロセッサー、データ構造、Webコンピューティング、クラウドコンピューティング、データベース、SQL、通信ネットワーク、通信プロトコル、LANの種類、無線LAN、インターネット、電子メール、システムの信頼性 |
| 運営管理 |
生産管理：
生産形態、ロット生産、セル生産、モジュール生産、JIT（ジャストインタイム）生産、情報システム（オートメーション、QR、ECR、SCM）、製品開発、価値分析VA/価値工学VE、加工技術、生産計画、需要予測、生産統制、資材管理、MRP、在庫管理、購買管理、工場レイアウト、IR（インダストリアルエンジニアリング）、運搬管理、設備管理、品質管理、QC7つ道具、新QC７つ道具、ISO9000、環境保全、廃棄物処理、ISO14000 |
店舗販売管理：
店舗施設に関する法律、まちづくり三法、店舗運営、マーチャンダイジング、商品予算計画、商品調達、価格政策、店舗施設、照明と色彩、物流センター、物流業務の合理化、流通情報システム、識別コード、情報共有、POPシステム、電子タグ |
経済学・
経済政策 |
マクロ経済学：
貨幣・利子率・金融、消費者と企業、需要曲線・供給曲線、市場メカニズム、物価、国民所得、GDP、消費関数、金融政策、マネーサプライ、投資と利子率、IS曲線・LM曲線、外国為替相場、国際貿易理論、マルクス経済学、ケインズ経済学、インフレ・デフレ、労働市場、経済成長 |
ミクロ経済学：
財・サービス、消費者行動、価格変化と消費者需要、企業行動の原理、規模の経済、費用曲線、損益分岐点、操業停止点、競争市場、市場の失敗、外部効果、情報の非対称性、公共財 |
| 中小企業経営・政策 |
中小企業基本法、中小企業の定義、小規模企業者の定義、中小企業政策、中小企業白書、中小企業の経営課題、人材育成、技能承継、資金調達
※テキストに加えて「中小企業白書」と「中小企業施策利用ガイドブック」も使用します |
| 経営法務 |
会社設立、株式会社の機関、株主総会、中小企業組合、合同会社、株式と株主、株式の内容と種類、株式譲渡制限、株式の合併・分割・消却、新株予約権、社債、資本市場、証券取引所、上場基準、ディスクロージャー、会社組織の再編、事業譲渡、合併、会社分割、株式交換・株式移転、企業買収への対抗策、倒産、任意整理、破産法、会社更生、民事再生、知的財産権、産業財産権、著作権、特許権、実用新案権、意匠権、商標権、不正競争防止法、民法の基礎知識、契約、相続、機密保持契約、独占禁止法、製造物責任法、英文契約に関する基礎知識 |
