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DVD２枚（５時間）でセミナーを収録！カーボンニュートラルのすべてがわかる！！

コスト削減ができる脱炭素（カーボンニュートラル）経営
　 　

テキストは画面に大きく表示！技術士試験対策にも有効！！
DVD２枚（約５時間），目次から必要な頁にリンクできる！

表紙
DVD２枚（約５時間）
定価：25,000円（消費税込）＋送料
◎講師： 小久保 優 氏
小久保都市計画事務所所長
技術士：建設部門，環境部門，総合技術監理部門

注文する このボタンをクリックすると『コスト削減ができる脱炭素（カーボンニュートラル）経営』が買い物カゴに入ります。

●活用のおすすめ

最近の経済情勢の原因は，世界中で気候変動による影響が大きいとされています。
本DVDは，企業活動のリスク管理や，CSR（企業の社会的責任）や持続的発展を目的に，カーボンニュートラルの経営対策の達成が簡単に構築できる趣旨で作成されています。
本DVDの内容は，どのように，企業は省エネ対策の抜本的対策を実施するのか，設備更新・設備導入の補助金の受け方はなど，現代の企業が求められる課題を基本にわかりやすく説明しています。特に，企業内で直接要求されるサプライチェーンでの対応のみならず，金融機関との投資環境整備，新規産業への参入に対しても応えています。
カーボンニュートラルを企業の社会的な使命とイニシャルコストとの両立から取組できるように指導しています。
このDVDをカーボンニュートラル実現のためにご活用下さい。

●テキスト（講義）の主な内容

  • 第１章　脱炭素経営を目指す理由（基礎編1 経営者対象）
  • 第２章　何から始めたらよいか。どこに相談に行けばよいか
    　　　　（基礎編2 技術管理者対象）
  • 第３章　Scope1（エネルギー調達手段の検討）の取り組み方
    　　　　（専門知識編1 技術管理者対象）
  • 第４章　Scope2（電力調達手段の決定）の取り組み方
    　　　　（専門知識編2 技術管理者対象）
  • 第５章　Scope3（経営の改善につながる）の取り組み方
    　　　　（専門知識編3 技術管理者対象）
  • 第６章　Scope1/2/3の削減対策の取り組み方
    　　　　（専門応用・課題解決編 技術管理者対象）
  • 第７章　経営戦略向上に向けた投資環境の整備
    　　　　（課題解決遂行編1：ビジネスチャンスの向上 経営者対象）
  • 第８章　脱炭素化に向けた目標設定
    　　　　（課題解決遂行編2：ビジネス環境の向上 経営者対象・技術管理者対象）
  • 第９章　経営戦略のビジネスチャンス
    　　　　（課題解決遂行編3：新産業参入計画 経営者対象）
  • 第10章　脱炭素化に向けた流れ
    　　　　（課題解決遂行編4：グリーントランスフォーメンション 経営者対象）

●DVDの主な内容

第1章　脱炭素経営を目指す理由（基礎編1 経営者対象）
  1. 脱炭素化に向けたGHG排出量削減計画の策定は、メリットから判断する
  2. 企業の脱炭素化への取り組みは、「経営戦略のビジネスチャンス」と「事業活動の効率化」の2つの理由で判断する
  3. 企業の脱炭素化のための4つのステップと推進体制の組織化
第2章　何から始めたらよいか。どこに相談に行けばよいか
　　　（基礎編2 技術管理者対象）
  1. 脱炭素化の実施のための6つのSTEP（脱炭素化は、請求書の可視化から始める）
  2. STEP1/2 データの分析は、技術管理者が請求書から設備等の使用構成、エネルギー管理状況を検討すること
  3. STEP1/2 データ分析結果は、経営層と技術管理者、部門別管理者の役割に応じたCO2排出量削減の判断の資料とすること
  4. STEP1/2 長期的、短中期的対策は、技術管理者と部門別管理者がデータを可視化すること
  5. 組織化の原則は、経営層が決めた温室効果ガスとコストの削減を、全社で意欲を持って確実に継続的に実行すること
  6. 技術管理者が判断する、企業の目的に応じた補助金、相談窓口紹介
第3章　Scope1（エネルギー調達手段の検討）の取り組み方
　　　（専門知識編1 技術管理者対象）
  1. Scope1 再生可能エネルギー転換の実施のための5つのSTEP（Scope1は経営者のエネルギー転換方針を共有し、脱炭素とコスト削減策を段階的に推進する）
  2. 経営者が実施する、エネルギー転換方針の検討
  3. STEP１ 経営者が自社の電気を除く方針を全ての部門に示し、技術管理者が全社でエネルギー使用を継続的に削減する計画を立てること
  4. STEP1 技術管理者が、原材料調達・製造・物流・販売・廃棄など、自社が使用する燃料使用の一連の流れから発生する温室効果ガス排出量を算出する
  5. 技術管理者がエネルギー使用量チェックシートを作成し、コスト削減策を決める
  6. 経営者が判断する、新規設備導入、既存設備改善は、目的に応じた補助金を選択
第4章　Scope2（電力調達手段の決定）の取り組み方
　　　（専門知識編2 技術管理者対象）
  1. 電力使用量把握のための5つのステップ（Scope2は、オンサイト型PPAかバーチャルPPAかを決定すること）
  2. Scope2は、技術管理者が電力会社から供給される自社の総電気使用量を知ることから始める
  3. 再生可能エネルギーを使用する電気コスト削減は、調達手段で決まる
  4. オンサイト型PPA補助金は、建築以外に自然災害に対応できる太陽光発電設備と蓄電池の普及が目的。オフサイト型PPA補助金は、様々な再エネ電力の活用事業への補助が目的。経営者が判断する
  5. 再生可能エネルギー電力の調達手段比較表（将来、オフサイトPPAは非化石証書に移行か？）
第5章　Scope3（経営の改善につながる）の取り組み方
　　　（専門知識編3 技術管理者対象）
  1. Scope3実施のための5つのステップ（Scope3は、サプライチェーンの温室効果ガスを5S活動で管理すること）
  2. Scope3では、経営者が企業活動と温室効果ガス（GHG）の削減の関連性を理解すること
  3. Scope3では、経営者が自社の温室効果ガス（GHG）削減とサプライチェーンの削減との関連性を理解すること
  4. Scope3は、技術管理者が自社とサプライチェーンの上下流の温室効果ガス（GHG）排出量を削減する
  5. 技術管理者と部門別管理者が管理する、自社の温室効果ガス（GHG）排出量を算定する
  6. カテゴリごとの温室効果ガス（GHG）は、5S活動で管理する
第6章　Scope1/2/3の削減対策の取り組み方
　　　（専門応用・課題解決編 技術管理者対象）
  1. 温室効果ガスとコストの削減のための6つのステップ（請求書、エネルギー使用量チェックシート、エネルギー管理表、5M+1E、5S活動の強化が基本）
  2. コスト削減策としての温室効果ガス排出削減は、請求書の分析が基本
  3. 排出量の可視化・エネルギー管理は、ITの導入で補助金を受ける
  4. 削減計画①②　既存設備の改善は、エネルギー使用量チェックシートを活用してカーボンニュートラルに取り組む（第6章 II-3削減計画　参照）
  5. 既存設備改善に応じた補助金は、発熱量を参考に補助金を受ける
  6. 削減計画③　設備の入れ替え・新設・増設は、エネルギー管理表でカーボンニュートラルに取り組む（第6章 II-3削減計画　参照 ）
  7. 設備の入れ替え・新設・増設に応じた補助金は生産性向上とエコカー減税
  8. 削減計画④ Scope3の削減対策において、サプライチェーン内でのCO2削減対策は、5S活動の強化（第6章II-3削減計画　参照）
  9. 技術管理者が実施する、削減対策の精査・計画・改善の取りまとめ方法とそのメリット
第7章　経営戦略向上に向けた投資環境の整備
　　　（課題解決遂行編1：ビジネスチャンスの向上 経営者対象）
  1. カーボンニュートラルの実施に伴い、投資環境の好条件が整備されている
  2. TCFD（機構関連財務情報開示タスクフォース）・ESG投資・ソーシャルボンドは、企業選別条件。現在、増加傾向にある
  3. 投資環境（TCFD）向上のための5つのステップ（自社のリスクの明確化、対応策の組織化、分析、ステークホルダーの視点から評価し、今後の対応を評価すること）
第8章　脱炭素化に向けた目標設定
　　　（課題解決遂行編2：ビジネス環境の向上 経営者対象・技術管理者対象）
  1. 伸びる企業は、経営者による脱炭素化の目標設定が必要
第9章　経営戦略のビジネスチャンス
　　　（課題解決遂行編3：新産業参入計画 経営者対象）
  1. カーボンニュートラルはこれからの日本が生きる道
  2. 新事業創出の補助金は、第3章、第6章で紹介した支援事業
  3. グリーン成長戦略：エネルギー関連産業　PPAの補助金紹介
  4. グリーン成長戦略：輸送・製造関連産業
  5. グリーン成長戦略：家庭・オフィス関連産業　ZEH、ZEB
  6. 戸建て・集合住宅（高層）の支援：ZEH 補助金紹介 3省（国交省・経済産業省・環境省）によるZEH支援制度
  7. ZEH、ZEB補助金紹介　建築物等の脱炭素化・レジリエンス強化促進事業
  8. カーボン・クレジットとは、省エネ機器導入や森林植栽等で生まれたCO2の削減効果を、クレジット （排出権）として発行する仕組み
第10章　脱炭素化に向けた流れ
　　　　（課題解決遂行編4：グリーントランスフォーメンション 経営者対象）
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