新しい国際社会で正しいルールに基づいて共存していくために、各業界、各企業は事業展開の変容、企業体質の変革、新しい企業コンセプトの創出を迫られております。各企業は、グローバル競争における先進国と新興国への併行した対応と問題が山積みしております。

エンジニアに求められる力量も、複合的な専門知識だけではなく、従来とは違う、問題解決能力、マネジメント能力（リスクマネジメント含む）、評価能力、コミュニケーション能力、リーダーシップ、技術者倫理等が必須のコンピテンシーとなっております。

新技術開発センターは、創立以来約10万事業所に固有技術、管理技術の情報、ならびに手法を提供してまいりました。今後も国際的に活躍されるエンジニア、経営者の皆様のご支援を続けてまいります。

いま、企業の命運はどのような経営資源をいかして問題を解決し付加価値をあげるかにかかっているといえます。21世紀はMoral（徳）、Environment（環境）、Safety（安全）、Healthy（健康）がキーワードです。
このようなテーマに応えるために当センターでは、セミナー・研修事業、書籍・CD-ROM・出版事業、通信教育事業、コンサルティング事業の４事業分野の拡大と充実を図っております。特に、当センターは、創立以来４０年以上に亘り蓄積してまいりましたコンピュータ・データベース（講師・コンサルタント約千人、顧客約２０万人）をもとに、学際的アプローチを基本コンセプトとして、様々なグローバルスタンダード対応、デジタルエンジニアリング技術、マネジメントテクノロジーとライセンス対策を提供してまいりました。更に、エンジニアの方々のトータルライフサイクルにわたってご支援するため、技術士はじめ様々のライセンスの取得のご指導を強力にすすめております。

皆様が、新しい時代に更に発展を続けるために、また、幸せな満足のゆくエンジニア人生、経営者人生をまっとうされますよう、当センターの諸機能、ネットワークを御活用いただきますようお願い申し上げます。

(株)新技術開発センター 代表取締役社長
細井　敏雄

• セミナー・研修コース
• 書籍(マニアル)・CD-ROM・ビデオ
• 通信講座
• コンサルティング

グローバル社会に対応して
顧客指向に徹して社業の永続的発展を目指し
その成果と主体的に働く喜びを分かち合おう。

Service

顧客が充足・発展できる付加価値を創造し、リスクマネジメントを忘れず、
責任を自覚したシステムによるサービスで
社会貢献を果たそう。

Satisfaction

コミュニケーションを密にして、妥当性の確認を行い
ステークホルダー満足度と業務効率を高め、
少数精鋭による高収益をシェアしよう。

Sympathy

未来に向かって常に現状変革を求め、有用な情報を提供し、
ステークホルダーとともに良い思い出（共感）を作ろう。

株式会社新技術開発センター（以下「当社」）は、創業以来40年近くに亘り、顧客データベースを重要で貴重な経営資源として大切に管理し、データベースマーケティングの礎として事業展開に有効活用してまいりました。
今後も引き続き、個人情報保護法を遵守して個人情報の厳重な管理に努めるとともに、個人情報を適切に活用して皆様に有益な情報を提供し、皆様の企業と社会の発展に貢献することを宣言いたします。

１．法令・規範の遵守

当社は、個人情報保護に関する法令および規範を遵守いたします。

２．個人情報の適切な収集・利用・提供

当社は、個人情報を適正な方法で収集いたします。また、個人情報の利用目的および提供については、できる限り特定して公表し、公表した内容に基づいて適切に取り扱います。

３．個人の権利尊重

当社は、個人情報に関して個人の権利を尊重し、個人から自己に関する情報の開示、訂正、削除、および利用や提供の拒否を求められたときは、本人であることを確認の上、合理的な範囲で適切な対応を行います。

４．個人情報の正確性の維持・安全対策の実施

当社は、個人情報の正確性を維持するため、情報の内容を最新に保つように努めます。また、安全性を確保するため、個人情報への不正アクセス、情報の紛失、破壊、改ざん、漏洩などに対して、社内の管理体制、セキュリティシステム、委託先の安全管理などにおいて適切な予防措置を講じ、是正に努めます。

５．継続的改善

当社は、従業員に個人情報の重要性を認識させ、個人情報を適切に利用し保護するための取り扱い規定を定めて着実に実行し、更にこれを維持し、継続的な改善に努めます。

2005年4月1日
株式会社新技術開発センター
代表取締役社長　細井 敏雄

1. お申し込みいただいた商品・サービスを提供するため
   
   
   • お申し込み、お申し込み内容などの確認を行ないます。
   • 商品・サービスを送付いたします。（書籍、CD-ROM、教材、Ｅメール配信サービス、資料請求のパンフレットなど）
   • 商品・サービスに関する文書類の送付、ご連絡をいたします。（受講証、会場案内、修了証、予約票など）
   • ご本人・代理人の確認を行ないます。（セミナー受付時など）
   • 請求書・振込用紙の送付、お支払い日などの確認を行ないます。
   
   
   
2. 商品・サービスのご案内や各種情報を送付するため
   
   
   • 皆様に有益と思われる商品・サービスのご案内や各種情報を選定して送付いたします。
   • ご案内や各種情報の送付は、提携会社名で行なう場合がございます。この場合も送付内容は当社が厳選しており、送付に関する個人情報の取り扱いも、宛名データの作成から発送まで、個人情報を取り扱う全工程において当社の厳重な管理の下で行なっており、提携会社への個人情報提供・開示は一切ございません。
   • これらのご案内や各種情報の送付は、皆様からお申し出をいただくことによって中止・再開することができます。また、郵便・ＦＡＸ・Ｅメールなどの送付媒体や、送付先を変更することもできます。
     ご案内の送付中止・再開を希望される方、送付媒体や送付先の変更を希望される方は、お手数ですが下記の「個人情報に関するお問い合わせ・ご連絡先」までご連絡ください。
   
   
3. 商品・サービスの品質向上と企画開発に役立てるため
   
   
   • 商品・サービスの採用者に対してアフターフォローを行ない、品質向上に努めます。
   • アンケートを実施して満足度や要望事項などを調査し、商品・サービスの品質向上と新たな商品・サービスの企画開発に役立てます。また、アンケート回答者へ謝礼品を送付する場合がございます。
   
   
4. 正確な個人情報を確認するため
   
   
   • 申込書に記入漏れ・誤記入などがあって商品・サービスを提供できない場合や、転居・転職・所属異動・会社移転・社名変更などの理由でご案内がお届けできなくなった場合に、正確な情報を確認させていただき、個人情報を訂正して最新の内容に保つように努めます。

1. 提供・開示する場合
   
   
   • 提携者の商品・サービス提供にかかわる業務を、支援・代行する場合。（営業支援、販売斡旋、申込受付代行など）
   • 提携者と協働して、商品・サービスを提供する場合。（セミナー・イベントの共催など）
   
   
2. 提供・開示する目的
   
   
   • 提携者から、商品・サービスのご提供、ご請求、アンケート、関連情報のご案内などを行なうため。
   • 提携者と協働して、商品・サービスの品質向上と共同開発に役立てるため。

株式会社新技術開発センター
個人情報保護 係
〒102-0082 東京都千代田区一番町17-2 一番町ビル3F
TEL 03-5276-9033 FAX 03-5276-9034
E-mail service@techno-con.co.jp

名称	株式会社　新技術開発センター (TECHNO CONSULTANTS INC.)
設立	平成元年３月３日（創立昭和４３年）
本社所在地	〒102-0082　東京都千代田区一番町１７の２ 一番町ビル３Ｆ →地図
代表取締役	細井　敏雄
電話	03-5276-9033
ファクシミリ	03-5276-9034
ホームページ	https://www.techno-con.co.jp