受験者必携！！平成27年度の全問80問の解答解説を網羅

土壌汚染調査技術管理者試験解答解説集
（平成27年度）

齋藤和春　編著
工学博士
技術士（総合監理部門，応用理学部門，建設部門）
APECエンジニアリング，EMF国際エンジニア
水質関係第一種公害防止管理者
土壌汚染調査技術管理者

Ａ４判・約175頁
定価：5,000円（消費税込）＋送料

※「土壌汚染調査技術管理者試験解答解説集（令和２年度、元年度、平成30年度、29年度、28年度、26年度、25年度、24年度）」，「土壌汚染調査技術管理者試験完全合格対策特別講義録－DVD3枚＋テキスト2冊＋模擬問題・解答－」もございます。あわせてご活用下さい。

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本書のおすすめ

土壌汚染対策法は，2002年に制定され2003年2月施行以降，7年が経過し，2010年4月改正法が施行された。今回の初めての改正はこの期間のいろいろな課題に対応するものであり，その課題は，次のように整理される。

法に基づかない土壌汚染発見の増加
汚染土壌除去の偏重
汚染土壌の不適正処理による汚染の拡散

これらの課題に対して今回の法改正のポイントは

土壌汚染状況の把握のための制度の拡充
規制対象区域の分類等による講ずべき措置の内容の明確化
搬出土壌の適正処理の確保

等である。
また，この法に対して，平成23年7月に施行規則一部が改正された。
今回の法改正の一つとして土壌汚染調査技術管理者試験が制度化された。土壌汚染対策においては，調査が制度的にも実質的にも最重要なポイントであり，2003年施行時も「土壌汚染対策法に基づく指定調査機関」が定められた。そして，その後調査機関は，当初の予想を大幅に上回り誕生した。そのため，調査機関の技術的レベルにばらつきがみられ，土地所有者からの苦情やアンケート調査結果から調査管理者の全体的なレベルアップを図り，機関ごとの技術的格差の解消が急務となってきた。
過去６回行われた土壌汚染調査技術管理者試験は，

	平成22年度	平成23年度	平成24年度	平成25年度	平成26年度	平成27年度
受験申請者数受験者数受験率合格者数合格率	6245名 5554名 88.9% 1055名 19.00%	4174名 3532名 84.6% 381名 10.80%	3747名 3050名 81.4% 311名 10.20%	2543名 2032名 79.9% 324名 15.90%	1710名 1353名 79.1% 105名 7.80%	1653名 1321名 79.9% 181名 13.7%

という結果で，非常に難しい試験となっている。
本書は平成27年度の全問80問につき，問題と正解と解説を掲載し，今後の受験者の参考になるようにした。少なくとも受験者は本書には目を通し，解答し，チェックすることが，合格のための実力チェックになると信じるものである。

平成24年度、25年度、26年度、28年度、29年度、30年度、令和元年度、２年度の各解答解説集，
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